シラバス情報

授業科目名
環境経済学研究
(英語名)
Environmental Economics
科目区分
主専攻科目
対象学生
社会科学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCEMS5MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
(Fall semester)
担当教員
新澤 秀則
所属
非常勤講師
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標13/目標14/目標15
オフィスアワー・場所
クラスプロファイルで通知する。
連絡先
クラスプロファイルで通知する。

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎/3◎/4◎
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
講義目的: 環境問題について、経済学にもとづき問題を把握し、実施すべき政策を提案できるような水準まで到達することを目的とする。

到達目標: 1)環境経済学の基礎概念を、具体例や図解、モデルによって正確に説明できるようになる。 2)環境政策の原理を数値例や図解、モデルによって正確に説明し、効果を比較できるようになる。 3)現実の環境問題に適切な政策を提案できるようになる。
授業のサブタイトル・キーワード
キーワード
外部性、共有地の悲劇、囚人のジレンマ、サステナビリティ、
支払い意思、費用便益分析、割引
コースの定理、直接規制、拡大生産者責任、環境税、排出権取引、二重の配当、デポジット・リファンド
講義内容・授業計画
Ⅰ 講義内容
 環境経済学及び環境政策の基礎的理論・概念について学習する。講義中に練習問題を解くことによって、理解を確認しながら進める。言葉(日英)による説明と図解による説明を行い、さらにモデルも確認する。 

Ⅱ 講義計画
 1 ガイダンス 
2 外部性
3 公共財
4 共有地の悲劇
5 支払い意思、補償変分と等価変分、WTAとWTPの乖離
6 費用便益分析、割引、補償原理
7 コースの定理
8 サステナビリティ
9 環境税と環境補助金
10 排出権取引
11 二重の配当
12 環境税と排出権取引の事例 
13 デポジット・リファンド、拡大生産者責任
14 国際的合意形成のゲーム理論
15 気候変化の経済学
期末試験

この授業においては、期末試験時を除いて、生成系AIの利用については制限を設けない。ただし、この授業に関連して生成系AIを利用した場合は、その内容を申告すること。
教科書
Charles D. Kolstad (2011) Intermediate Environmental Economics, International Second Edition, Oxford University Press.
受講者が学部の「環境経済学」を履修していない場合、学部の「環境経済学」の配布プリントも使う。
参考文献
ハル・R・ヴァリアン(2015)『入門ミクロ経済学』勁草書房。
Per-Olov Johansson (1993) Cost-benefit Analysis of Environmental Change, Cambridge University Press.
Richard E. Just, et al. (2004) The Welfare Economics of Public Policy, Edward Elgar.
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
事前: 毎回次回の資料を配付するので、事前に読むこと。各回2時間。 
事後: 講義のノートを整理すること。各回2時間。
アクティブ・ラーニングの内容
講義中に練習問題を解き、答え合わせをする。
成績評価の基準・方法
成績評価の基準
 環境経済学の基礎概念と環境政策の原理を、図式や英語、そしてモデルで十分理解した者に、理解の程度に応じてCからAの成績を与え、さらに現実の環境問題に適切な政策を提案できるようになった者にSの成績を与える。
成績評価の方法
 平常点50%,期末試験50%。平常点は、練習問題への取り組みなどを総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
講義中に解答する練習問題については、その場で答え合わせを行う。期末試験の結果については、個別に講評する。
履修上の注意・履修要件
ミクロ経済学の応用科目なので、ミクロ経済学を受講する必要がある。

実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。