シラバス情報

授業科目名
交通経済学研究
(英語名)
Transport Economics
科目区分
主専攻科目
対象学生
社会科学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCEMS5MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度前期
担当教員
兒山 真也
所属
社会科学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3/目標9/目標11
オフィスアワー・場所
授業終了後・研究室(研究棟Ⅰ-A421)
連絡先
koyama@em.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎/2〇/3〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】交通経済学の基礎理論を学び、交通問題・交通政策・交通計画に関する基本的な知識・技能、思考力、判断力、表現力を身に付けることを目的とし、交通経済学の各対象領域における現状・基本的概念や、それを取り巻く課題について論究する。
【到達目標】1)交通経済学の基礎理論を習得すること、2)交通問題や交通政策の現状を理解し、専門的観点から考察するための基本を身に付けること、である。


授業のサブタイトル・キーワード
交通・運輸、交通インフラ、交通サービス、規制・規制緩和、運賃・料金、費用便益分析、地域公共交通
講義内容・授業計画
【講義内容】本講義ではまず交通をめぐる現状と課題について概説する。次いで交通経済学の基礎理論を紹介し、交通政策および交通産業の課題やそれらへの対応について講述する。

【授業計画】
1.    交通とは何か
2.    交通サービスの特徴と交通需要
3.    交通の供給と費用
4.    交通インフラの特徴
5.    交通インフラの評価と費用便益分析
6.    交通インフラの財源と運営
7.    交通サービスの規制と競争政策
8.    交通サービスの運賃規制
9.    交通サービスの料金体系
10.    交通サービスの課税と補助
11.    規制緩和と残された課題
12.    人口減少・高齢化社会における地域交通のあり方
13.    物流(ロジスティクス)
14.    交通と環境・安全
15.    まとめと評価(到達度の確認)
定期試験

※パソコンの利用:行政機関等が公表する資料やデータの確認や、分析手法の確認等のため、随時使用。
教科書
Small and Verhoef (2007) The Economics of Urban Transportation, Routledge
田邉勝巳 (2017) 『交通経済のエッセンス』有斐閣
参考文献
竹内健蔵 (2018) 『交通経済学入門 新版』有斐閣
中条潮・田邉勝巳・後藤孝夫 (2018) 『経済学で読み解く交通・公共政策』中央経済社
衛藤卓也・大井尚司・後藤孝夫 (2018) 『交通政策入門 第2版』同文舘出版
山内弘隆・竹内健蔵 (2002) 『交通経済学』有斐閣
竹内健蔵・根本敏則・山内弘隆編 (2010) 『交通市場と社会資本の経済学』有斐閣
日本交通学会編 (2011) 『交通経済ハンドブック』白桃書房




事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して事前配布する教材の事前読み込み(15h)
【復習】講義内容の理解を深め定着させるために教材を読み直し(15h)
    レポート作成(2回、15h)
    講義内容に関連する文献の収集と読み込み(15h)
アクティブ・ラーニングの内容
採用しない。ただし毎回、ディスカッションを行う。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
交通経済学の基礎を理解し、これからの交通政策の課題とその解決等について論じられる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上)、A(80 点以上)、B(70 点以上)、C(60 点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。

【成績評価の方法】
受講態度(予習・復習を前提とした積極的な質問やディスカッション等)60%、レポート30%、定期試験30%を基準として、総合的に評価する。
原則として全回の出席を前提とする。
課題・試験結果の開示方法
レポートは授業時間中にコメントを伝える。
定期試験は個別にコメントを伝える。
履修上の注意・履修要件
ミクロ経済学の基本を理解していることを前提とする。
授業中に指示した宿題や事前・事後学習はもとより、「講義内容・授業計画」に記載したテキスト等の該当箇所などについて、十分な予習・復習をして講義に出席すること。
実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。