教員名 : 友野 哲彦
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授業科目名
地域経済学研究
(英語名)
Regional Economics
科目区分
ー
主専攻科目
対象学生
社会科学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCEMS5MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
担当教員
友野 哲彦
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標8/目標9/目標11
オフィスアワー・場所
講義終了後・講義室にて
他の時間を希望する場合はメールでアポイントメントをとること。 メールアドレスはユニパのクラスプロファイルにて通知する。 連絡先
ユニパのクラスプロファイルにて通知する
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
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研究科DP
1◎/2◎/3◎
全学DP
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教職課程の学修目標
ー
講義目的・到達目標
【講義目的】
わたしたちの住む地域経済は、さまざまな課題に直面している。この講義では、こうした地域課題を理解することを目的に、経済学の視点から理論的にアプローチする方法を伝授する。 【到達目標】 受講生が、地域経済に対する関心を深めること、地域経済の理論的に分析できるようになること、が到達目標である。 授業のサブタイトル・キーワード
【授業のキーワード】
集積の理論、立地、地価と地代、成長理論、地域格差、地域間人口移動、環境問題、公共サービス 講義内容・授業計画
Ⅰ講義内容
本講義では、最初に基礎的な概念を学んだ後、地域経済を分析するための諸理論を学ぶ。 具体的には、テキストの中から受講生の関心のあるテーマについて選択して報告してもらい、質疑応答を通して講述する。 Ⅱ授業計画(下記の中から受講生の関心に応じて選択) 1.都市と都市化の概念1 2.都市と都市化の概念2 3.都市集積の理論1 4.都市集積の理論2 5.都市規模と都市システム1 6.都市規模と都市システム2 7.都市の空間構造1 8.都市の空間構造2 9.産業の立地1 10.産業の立地2 11.地価と土地政策1 12.地価と土地政策2 13.住宅市場の理論1 14.住宅市場の理論2 15.住宅問題と住宅政策1 16.住宅問題と住宅政策2 17.都市の開放性と所得の決定1 18.都市の開放性と所得の決定2 19.都市の成長理論1 20.都市の成長理論2 21.地域間格差の理論と動向1 22.地域間格差の理論と動向2 23.地域間人口移動と交易1 24.地域間人口移動と交易2 25.都市交通の経済1 26.都市交通の経済2 27.都市経済と環境問題1 28.都市経済と環境問題2 29.公共サービスと都市・地域計画1 30.公共サービスと都市・地域計画2 まとめと評価(到達度の確認) 生成系AIの利用については担当教員の指示に従うこと。成績系AIによる出力結果をそのままレポートやレジュメとして提出してはいけない。生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない。または認定を取り消すことがある。 教科書
中村・田渕[編](2004)『都市と地域の経済学[新版]』有斐閣ブックス
ただし、受講生の力量を勘案してテキストを変更する場合もあるので、事前購入はしないこと。 参考文献
講義の中で受講生の関心に応じて紹介する
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】テキストを読んでレジュメを作成する(30時間)
【復習】授業で詳しく調べるよう指示された内容について報告する(30時間) アクティブ・ラーニングの内容
特になし
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
地域経済学の知識が身に付いたものに対し、その到達度に応じて社会科学研究科の規程に基づき評価する。 【成績評価の方法】 報告内容60%,質疑応答20%,参加態度20%を総合して評価する。 課題・試験結果の開示方法
提出されたレジュメには、講義の口頭でフィードバックを返すほか、必要に応じてユニパの課題提出機能を使ってコメントする。
履修上の注意・履修要件
・当授業は、原則全ての授業を対面で実施する予定です。
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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