シラバス情報

授業科目名
演習Ⅰ(経済学史)
(英語名)
Seminars I(History of Economic Thought)
科目区分
研究演習科目
対象学生
社会科学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCEMS5MCA3
単位数
4.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度前期、2024年度後期
担当教員
松山 直樹
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標1/目標4/目標8/目標10/目標16
オフィスアワー・場所
<オフィスアワー>
火曜の昼休み
<場所>
研究棟Ⅰ A-229
連絡先
naoki.ma@econ.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎/3〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
<講義目的>
修士論文の研究対象となる学者の主要著作について、その内容理解に努める。

<到達目標>
研究対象となる学者の経済思想およびその主要著作の内容について説明できる。
授業のサブタイトル・キーワード
授業のサブタイトル:経済学の古典を繙く
キーワード:経済学史、経済思想史、日本経済思想史、経済学方法論史、社会思想史
講義内容・授業計画
<講義内容>
徹底した文献考証をおこない,先行研究について議論し,修士論文の内容について議論する.前期の演習では,自らが研究対象とする学者の人物像や学説について,その人物の著作や関連文献にもとづいて理解を深める.後期の演習では,輪読にくわえて,先行研究についても議論する.

<講義計画>
【前期】
第1回 ガイダンス
第2回 修士論文のテーマ設定
第3回 分析対象に関する文献リスト作成(1)
第4回 分析対象に関する文献リスト作成(2)
第5回 分析対象に関する先行研究リスト作成(1)
第6回 分析対象に関する先行研究リスト作成(2)
第7回 文献考証およびディスカッション(1)
第8回 文献考証およびディスカッション(2)
第9回 文献考証およびディスカッション(3)
第10回 文献考証およびディスカッション(4)
第11回 文献考証およびディスカッション(5)
第12回 文献考証およびディスカッション(6)
第13回 文献考証およびディスカッション(7)
第14回 文献考証およびディスカッション(8)
第15回 文献考証およびディスカッション(9)

【後期】
第16回 文献考証およびディスカッション(10)
第17回 文献考証およびディスカッション(11)
第18回 文献考証およびディスカッション(12)
第19回 文献考証およびディスカッション(13)
第20回 文献考証およびディスカッション(14)
第21回 文献考証およびディスカッション(15)
第22回 文献考証およびディスカッション(16)
第23回 文献考証およびディスカッション(17)
第24回 文献考証およびディスカッション(18)
第25回 文献考証およびディスカッション(19)
第26回 文献考証およびディスカッション(20)
第27回 文献考証およびディスカッション(21)
第28回 文献考証およびディスカッション(22)
第29回 文献交渉およびディスカッション(23)
第30回 修士論文の具体的なテーマ設定・先行研究リストの更新
教科書
修士論文のテーマに合わせて各自に選定していただきます。
参考文献
各自の分析対象を踏まえて適宜お知らせします。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】各自の分析対象の主要著作の指定範囲や先行研究を事前読み込み
【復習】分析対象の主要著作に対する理解を深めるために当該文献や先行研究の読み直し
アクティブ・ラーニングの内容
採用しない。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
分析対象の主要著作の要点を理解し、説明できる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による石製評価のうえ、単位を付与する。

【成績評価の方法】
研究活動への取組み(報告内容等)100%を基準として、受講態度(積極的な質問等)を含めて総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
各期の最後の授業において全体的な講評を示す。
履修上の注意・履修要件
授業中に提起された論点などについて十分な予習・復習をして演習に参加すること。
実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。