教員名 : 伊藤 国彦
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授業科目名
演習Ⅰ(国際金融論)
(英語名)
Seminars I(International Monetary Economics)
科目区分
ー
研究演習科目
対象学生
社会科学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCEDS7MCA3
単位数
4.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度前期、2024年度後期
担当教員
伊藤 国彦
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標1/目標2/目標9
オフィスアワー・場所
火曜日12:30〜12:50
研究室 研究棟ⅠA208 連絡先
itok@em.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
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研究科DP
2◎/3◎/4◎
全学DP
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教職課程の学修目標
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講義目的・到達目標
【講義目的】テーマに関する研究を深めて、博士号が取得できる質と量を兼ね備えた博士論文を完成させることである。また、研究テーマだけでなく専門領域となる国際金融と関連分野の全般的な理論と幅広い実証分析手法を身に付けることである。
【到達目標】①研究テーマに関する問題を論点ごとに論文として発表すること、②計量経済学の応用分野とRやPythonプログラミングによるデータ分析ツールを使いこなせること、③報告会で適切なプレゼンテーションができることである。 授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:国際金融論の分野の研究者として独り立ちするための演習
キーワード:博士論文、国際金融の理論、データ分析ツール、プレゼンテーション 講義内容・授業計画
【講義内容】
博士論文は、一貫性のある3〜7本の論文をまとめたものとなる。そのうち数本は査読論文分である必要がある。したがって、一気に博士論文を書き上げるのではなく、研究テーマに含まれる複数の論点・課題ごとに論文を書いていくことになる。テーマに関わる論点を見つける方法の1つが、ジャーナルを当たって論文のサーベイすることである。集めた論文を論点ごとに整理する。どの論点から研究を深めて論文にしていくかを決めて、集中してその論点について研究する。もちろん、他者の論文からでなく自分独自のアディアから出発しても良い。既習でない理論や分析手法が必要になることがしばしばあるので、諦めないで乗り越える努力をすることが最も重要である。1年間に1〜2本を目標にする。学資論文の提出前に2回の中間報告会がある。博士課程は学生でなく「研究者」であることを自覚して欲しい。書き上げた論文に盗作になってしまっているところがないか、引用は適切かなどのチェックを怠らない。 研究上の困難を乗り越える手助けをするのが指導教員や他の教員である。 【講義計画】 実質的には研究計画であり、以下の点を踏まえて博士課程の1年次から3年次までの計画を自分で策定する。指導教員とも相談する。 ・1年間に1〜2本の論文作成を目標にする。 ・査読付き論文となる雑誌に投稿する。 ・論文作成時または発表後に学会などで報告する。 ・博士論文の提出のための中間報告を2回行う。 生成系AIを活用してよいが、当然のことながら生成系AIの出力をそのまま報告したり、論文の記述に用いたりしてはならない。 教科書
各自が自分の研究テーマにあわせて収集する。
参考文献
各自が自分の研究テーマにあわせて収集する。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
演習の時間に加えて週当たり最低でも4時間以上の時間をかけて取り組むこと。特に、論文執筆や報告の準備には十分な時間をかけること。
アクティブ・ラーニングの内容
各報告会では効果的なプレゼンテーションを行うと同時に指導教員や他の教員との質疑応答で適切なコミュニケーションを取る。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】研究テーマに関する問題を論点ごとに論文として発表し、計量経済学の応用分野とRやPythonプログラミングによるデータ分析ツールを使いこなせ、報告会で適切なプレゼンテーションができる学生に単位を与える。その到達目標の達成度に応じてSからCで成績評価をする。
【成績評価の方法】論文の評価60点(60%)、データ分析ツールの扱い20点(20%)、面接試験のプレゼンテーション20点(20%)の合計100点(100%)である。3年次の修士論文の評価は主査(指導教員)と2名の副査の先生で面接試験による報告および質疑応答する形式で行う。到達目標にあげた点の達成度に応じてSからCで評価する。 課題・試験結果の開示方法
報告や面接試験で改善点を指摘し、修正・改善する機会を与える
履修上の注意・履修要件
実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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