シラバス情報

授業科目名
基礎演習
(英語名)
Seminar I
科目区分
基本科目
対象学生
社会科学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
KCAMS5MCA3
単位数
4.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度前期、2024年度後期
担当教員
頼 誠
所属
社会科学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
ゼミの後。時間があれば随時。
連絡先
yori@acs.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎/2〇/3〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
この科目の目的は、「自ら課題を見つけ解決する能力」を涵養することである。いま少し具体的に言えば、論理的思考力と表現力を身につけることである。そのため少人数クラスにおいて、①課題の設定、②課題に基づいたレポートの作成、③プレゼンテーションとディスカッションを繰り返すことを通じて、各自の能力を伸ばす。

授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:自分で専門書を読む力を身につける。企業を研究するための基礎力をつける。
キーワード:責任会計、企業集団管理、純粋持株会社、マネジメント・コントロール、業績評価、公平性、戦略的コスト・マネジメント
講義内容・授業計画
Ⅰ 講義内容
演習を通じて、「与えられた情報を鵜呑みにするのではなく、複数の視点から注意深く、論理的に分析する態度および能力」を向上させることを目指す。ここで「論理的」であるとは、「語と語、句と句、文と文とが相互にもつ関係性を意識すること」であり、「思考を論理的に表現する」ことが重要である。ただし、知識ゼロの状態では議論も何もできないので、最初は専門書を読むこと、レジュメの作成の仕方、発表の仕方から始めることになる。
Ⅱ 授業計画
この科目は通年で30回の予定であるが、演習という性格のため、あらかじめ毎回の予定を立てることは難しい。また、たとえ可能であったとしても、講義とは異なり、予定どおりに進行することが必ずしも優先されるわけではない。

教科書
未定。前半は,経営学か管理会計の入門書を指定し輪読することから始める予定です。たとえば、牛島辰男『企業戦略論ー構造をデザインする』有斐閣,2022年,伊丹敬之,青木康晴『現場が動き出す会計』日本経済新聞出版。

参考文献
必要に応じて指示する。


事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】課題について,文献検索,講読,レジュメの作成(60h)
【復習】授業内容の復習(60h)
アクティブ・ラーニングの内容
議論を通じて課題について考え物事を論理的に考えられるよう支援する。ユニバーサルパスポートやe-mailによる資料配布ややりとりも行う予定である。
成績評価の基準・方法
成績評価の基準は、社会科学研究科規程に従う。
成績評価の方法は、出席を前提として、プレゼンテーション(50%)、ディスカッションへの参加状況(50%)を総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
履修上の注意・履修要件
無断欠席はしないように。必ずメールか電話で連絡のこと。原価計算Ⅰ、Ⅱ、管理会計Ⅰ、Ⅱの授業は同時に履修してください。一応、講義と研究は別ですが、私の目下の研究テーマは、純粋持株会社のマネジメントコントロールの研究です。 https://researchmap.jp/read0012271/?lang=japanese 、調査票情報の提供状況(令和4年度)(METI/経済産業省) 商大論集 最新号をご覧ください。若い頃は、共通費の配分を研究テーマとしていました。下記の「(研究ノート)原価計算の恣意性と限界」参照。兵庫県立大学学術情報リポジトリ (nii.ac.jp) 専門書を最低一冊、その他にも日本語の文献を読んでもらうので、日本語の不得意な留学生の方は、覚悟をもって受講してください。また、専門学校の勉強が忙しくて試験に受かるための勉強以外はしたくないという人は、他のゼミを選択されることをお勧めします。
実践的教育
該当しない。


備考
・私の専門は管理会計ですが、管理会計は学際的な学問なので,経営学の専門書を選択する可能性があります。頼ゼミに関しては、以下の35ページ参照。他のゼミについても載っています。会計研究科10年のあゆみ (u-hyogo.ac.jp) 
・何でも鵜呑みにするのではなく,疑い,自分の頭で考えよう。組織や政府に利用されないために。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。