教員名 : 北山 久恵
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授業科目名
原価計算Ⅱ
(英語名)
Cost Accounting II
科目区分
ー
発展科目
対象学生
社会科学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCAMS5MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
担当教員
北山 久恵
所属
社会科学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
授業終了後、教室にて
連絡先
kitayama@g3s.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
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研究科DP
1◎/2〇
全学DP
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教職課程の学修目標
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講義目的・到達目標
【講義目的】
本講義では、原価計算Ⅰで得た知識を前提に、原価計算についてさらに深く解説することで原価計算に対する理解度を高めることを目的とする。 【到達目標】 単にテクニカルに手法を覚えるのではなく、たとえば「複数の原価計算の処理方法がある場合に、なぜそのように複数の処理が存在するのか、本来どのようなケースにおいて、どの処理を適用すべきなのか」といったような原価計算の本質について説明でき、原価の計算に適用できるようになることである。 授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:
キーワード:個別原価計算、部門別個別原価計算、総合原価計算、 仕損・減損の計算と管理、工程別総合原価計算、組別総合原価計算、等級別総合原価計算、連産品の原価計算、標準原価計算、原価・営業量・利益関係の分析(CVP分析)、直接原価計算、意思決定会計、戦略の決定に役立つ原価計算、活動基準原価計算(ABC)、原価企画、品質原価計算 講義内容・授業計画
【講義内容】
個別原価計算、総合原価計算、標準原価計算、直接原価計算について、それぞれの原価計算の意義と目的、そこにおける原価計算方法の特徴を明らかにする。また、企業実務における意思決定に関してどのように用いられているのかを理解するとともに新たな原価計算の潮流についても解説する。 【授業計画】 1.原価計算目的と原価の諸概念 2.個別原価計算の意義・目的、仕損品等の計算 3.部門別個別原価計算 4.総合原価計算の種類・意義・目的、 仕損・減損の計算と管理 5.工程別総合原価計算 6.組別総合原価計算、等級別総合原価計算、連産品の原価計算 7.標準原価計算(1) 8.標準原価計算(2) 9.原価・営業量・利益関係の分析(CVP分析)、固定費マネジメント 10.直接原価計算(1) 11.直接原価計算(2) 12.利益計画と予算統制 13.意思決定会計(1) 14.意思決定会計(2)、戦略の決定に役立つ原価計算(ABC,、原価企画、品質原価計算) 15.新たな原価計算の流れ、総括 定期試験 教科書
清水孝『上級 原価計算(第3版)』中央経済社
岡本清『原価計算(六訂版)』 国元書房 必要に応じて、レジュメを配布する。 参考文献
櫻井通晴『原価計算』 同文舘出版
ほか、必要に応じて指示する。 事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】上記のテキストおよびレジュメ(ユニバーサルパスポートに掲載する)の該当部分を事前に読んで学習する(計30h)。
【復習】テキストおよびレジュメを読み返し、設例の解答を確認する(計30h)。 アクティブ・ラーニングの内容
採用しない。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】 講義目的・到達目標の到達度に基づき、社会科学研究科規程に従い成績評価の上、単位を付与する。 【成績評価の方法】 講義中に適宜実施する確認テスト(前回までの講義内容から問題出題)(50%)、定期試験(50%)を基準として評価する。各確認テストにおいて50点換算して30点が確保できていない場合は、当該項目が十分理解できていないことを示しているため、配布したレジュメ、参考文献等を利用して十分に復習して理解を深めておくこと。 課題・試験結果の開示方法
中間試験の結果、解答の提示および解説は授業の中で行う。定期試験の解答の提示および解説は、学生の求めに応じて適宜行う。
履修上の注意・履修要件
・原価計算Ⅰを履修済みであること(同程度の知識を有するものを含む)を前提とする。
・講義中に指示した宿題や事前・事後学習はもとより、「講義内容・授業計画」に記載したテキスト(または配布したレジュメ)の該当箇所などについて、十分な予習・復習をして講義に出席すること。 ・講義中に適宜実施する確認テストで学習の理解度を確認する。 実践的教育
該当しない。
備考
この授業は、実務経験のある教員が担当する。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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