教員名 : 山添 清昭
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授業科目名
財務会計ケーススタディ
(英語名)
Case Study of Financial Accounting
科目区分
ー
応用実践科目
対象学生
社会科学研究科
学年
2年
ナンバリングコード
KCAMS6MCA3
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度後期
担当教員
山添 清昭
所属
社会科学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
授業終了後、教室にて
連絡先
yamazoe@acs.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
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研究科DP
3◎/2〇
全学DP
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教職課程の学修目標
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講義目的・到達目標
【講義内容】
本講義の目的は、企業等の財務会計実務において、会計専門家としての判断が必要とされる場面と、その場面において求められる財務会計的な判断について学ぶ。 【授業計画】 到達目標としては、企業等の財務会計実務において、実際に問題を解決する能力を身につけることである。 授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:
キーワード:財務会計、不正会計事例、決算書の分析、連結決算の分析 講義内容・授業計画
【講義内容】
企業等の財務会計実務に焦点を当てた演習を行う。 実地研修は、監査事務所や業界団体、上場企業等を訪問し、ディスカションを行う場合もある。なお、実地研修の回数は変動する可能性があり、これに伴い内容を変更する場合がある。 【授業計画】 1.財務会計ケーススタディの意義と全体御像及び進めかた 2.財務会計ケーススタディのための基本スキル(データーの扱い方等) 3.実地研修①に向けての、グループワーク及び全体理論 4.実地研修①に向けての、グループワーク及び全体理論 5.実地研修①(不正会計事例に関する会計プロフェッションとのディスカション) 6.実地研修①に基づく、グループワーク及び全体理論 7.実地研修②に向けての、グループワーク及び全体理論 8.実地研修②に向けての、グループワーク及び全体理論 9.実地研修②(企業会計実務に関する上場企業の財務・経理担当者とのディスカション) 10.実地研修①に基づく、グループワーク及び全体理論 11.実地研修③に向けての、グループワーク及び全体理論 12.実地研修③に向けての、グループワーク及び全体理論 13.実地研修③(企業会計実務に関する上場企業の財務・経理担当者とのディスカション) 14.実地研修③に基づく、グループワーク及び全体理論 15.まとめ 評価(到達度の確認) 教科書
講義において指示する。
参考文献
・盛田良久、蟹江章、長吉眞一編著『スタンダードテキスト 監査論』(中央経済社)
・日本公認会計士協会、企業会計基準委員会編『会計監査六法』(日本公認会計士協会出版局) 事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】上記のテキストおよびレジュメ(ユニバーサルパスポートに掲示する)の該当部分を事前に読むとともに、「簿記Ⅰ」や「財務会計」における関連箇所を見直したり、設問を解いたりする(計30h)。
【復習】テキストおよびレジュメを読み直し、設例の解答を確認するとともに、毎回出す課題に解答する(計30h)。 アクティブ・ラーニングの内容
課題への解答を発表してもらい、その内容を出席者で検討するなど、双方向的な授業内容を取り入れる。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
講義目標・到達目標の到達度に基づき、社会科学研究科規程に従い成績評価の上、単位を付与する。 企業等の財務会計実務において、財務会計的な判断が必要とされる場面を経験し、実際に問題を解決する能力を身につけることができた者に単位を授与する。 【成績評価の方法】 出席を前提に、それぞれの課題への対応を含む積極的なディスカッションへの参加状況(50%)、演習結果(50%)を総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
課題の解説は、次回の授業で行う。
履修上の注意・履修要件
財務会計の基本科目、発展科目に加え、会計職業倫理、さらに分析的手法等を用いて検討を加えるので、監査概論および監査基準を履修済みであることが望ましい。
実践的教育
該当しない。
備考
受講者の希望等により、実地研修のための準備の内容や、実地研修の内容を変更する余地がある。
公認会計士のこれまでの実務経験をもとに教育を行う。 英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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