シラバス情報

授業科目名
研究演習
(英語名)
Seminar II
科目区分
応用実践科目
対象学生
社会科学研究科
学年
2年
ナンバリングコード
KCAMS6MCA3
単位数
4.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度前期、2024年度後期
担当教員
増村 紀子
所属
社会科学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
時間:授業終了後
場所:教室
連絡先
masumura@acs.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
3◎/2〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
 この科目の目的は、会計専門職業人がそれぞれの分野においてリーダーシップを発揮するにあたって必要な問題解決能力を身につけることである。そのため、財務会計領域の中から会計専門職に関連する高度で専門的な課題を設定し、「研究レポート」を 作成することによって、基礎演習で身につけた能力の向上を目指す。

【到達目標】
 論文作成の様式・ルールに従い、論理的な文章によって研究レポートを完成させることが目標である。


授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル: 財務会計、財務諸表の論点
キーワード: 財務諸表の数値が語るもの
講義内容・授業計画
Ⅰ 講義内容
 「研究レポート」の作成を通じて、「与えられた情報を鵜呑みにするのではなく、複数の視点から注意深く、論理的に分析する態度および能力」の向上を図る。ここで「 論理的」であるとは、「語と語、句と句、文と文とが相互にもつ関係性を意識すること」であり、「思考を論理的に表現する」ことが重要である。
また、随時、大学院修了後の進路を視野に入れた履修設計やキャリアプランの指導を 行う。必要に応じて、個別指導を行うこともある。

Ⅱ 授業計画
 この科目は通年で30回の予定であるが、演習という性格のため、あらかじめ毎回の予 定を立てることは難しい。また、たとえ可能であったとしても、講義とは異なり、予定通りに進行することが必ずしも優先されるわけではない。そのため、「研究レポー ト」の作成において、プレゼンテーションとディスカッションを通じて繰り返される 思考のプロセスを示す。
①問題を定義する
②問題を分析する
③問題解決の基準を示す
④潜在的な解決案を考える
⑤最善の(または満足できる)解決案を選び出す

具体的な研究レポート完成までのスケジュールは次のように考えている。
 4月〜9月:昨年度の基礎演習で取り組み始めた各自のテーマについて書き進め、順次発表しディスカッションして、研究内容を深めていく。(今年度初めて受講を希望する学生に対しては、4月に、昨年度からの講義内容の概略を講義し、各自のテーマと構成を決め、論文の書き方や資料収集、分析方法など執筆に関する重要事項を指導する) 
 10月〜11月:執筆内容をまとめて完成へ向け整理検討を加える。発表しディスカッションする。精度を高める。
本研究演習のもう一つの目標は、この間の各自の発表とディスカッションを通して、客観的なものの見方や批判力を養ったり、他の学生の論旨をしっかり把握してそれに対する自身の見方が発表できるなどという力を養うことにもある。
 12月〜1月:研究レポート完成。

教科書
桜井久勝『財務会計講義(第25版)』中央経済社、2024年4月。


参考文献
必要に応じてアドバイスするが、主体的には自身で探す。


事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】演習の進捗状況と各人の課題に合わせて、必要な基礎知識を確認すると同時に、必要な参考文献を事前に読み内容を把握する(計60h)。
【復習】新たに学習した内容については、自身で資料の収集や関連項目について読み直し、学習範囲を広げる(計60h)。
アクティブ・ラーニングの内容
各人のアクティブ•ラーニング:  資料を収集し分類する。提案事項を選択する。
演習でのアクティブ・ラーニング: プレゼンテーション、ディスカッション、自分の発表だけでなく人の発表を興味をもって聞く。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】講義目的•到達目標の到達度に基づき、社会科学研究科規程に従い成績評価の上、単位を付与する。
【成績評価の方法】演習への積極的な貢献(40%)、レポートの提出(60%)を総合して評価する。
課題・試験結果の開示方法
各回ごとに講評とアドバイスその他、追加説明をする。
履修上の注意・履修要件
I年生で学んできた財務諸表についての知識を深めて広げて実務に応用し活用できることをこのゼミでは目指します。

実践的教育
該当しない。


備考



英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。