病院・介護組織原価計算

授業科目名

病院・介護組織原価計算

(英語名)

Costing in Organizations of Health and Social Care

科目区分

ー

発展科目

対象学生

社会科学研究科

学年

学年指定なし

ﾅﾝﾊﾞﾘﾝｸﾞｺｰﾄﾞ

KCMMS5MCA1

単位数

2.00単位

ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の？から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。

授業の形態

講義 (Lecture)

開講時期

2024年度前期

(Spring semester)

担当教員

井出　健二郎

所属

社会科学研究科

授業での使用言語

日本語

関連するＳＤＧｓ目標

該当なし

ｵﾌｨｽｱﾜｰ・場所

適宜、教員研究室とします(要予約)

連絡先

ユニバーサルパスポートのクラスプロファイルにより問い合わせてください

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標

二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。

学部DP

ー

研究科DP

2◎

全学DP

ー

教職課程の学修目標

ー

講義目的・到達目標

【講義目的】

「経営管理に役立つ会計」のひとつの領域として、原価計算論がある。企業では原価計算は、財務諸表の作成やコストダウンなどに利活用されている。とりわけ、製造業において、あるモノを作るのにいくらかかったかの計算は不可欠である。
　本講義は、企業と比して病院・介護組織において原価計算がどの程度有用であるかを検討することを目的とする。

【到達目標】以下を目標とする。

　1)原価計算の基礎的な手法を修得すること、
2)病院・介護組織の経営管理に役立つ原価計算を考察すること、である。

授業のサブタイトル・キーワード

サブタイトル　経営管理に役立つ会計・財務情報を身につける原価計算
キーワード　　伝統的原価計算　固定費管理　損益分岐点分析　原価差異分析

講義内容・授業計画

【講義内容】　原価計算は財務会計と財務分析とに関連性があります。そこで、これまでに学習した「財務会計⇨制度としての会計」そして「財務分析・経営分析」を一定程度ふり返りをしながら、原価計算を考えていきます。そのうえで、企業では不可欠と言える原価計算が病院・介護組織でどの程度有用さがあるかを講義します。なお、可能であれば、テーマに精通した専門家を招いて、よりよい学習効果を上げることを試みる予定です。

【授業計画】
⒈病院・介護組織の財務会計と原価計算①収益と費用系との関連性
⒉病院・介護組織の財務会計と原価計算②収益と費用系との関連性
⒊病院・介護組織の財務会計と原価計算③資産・負債系との関連性
⒋企業の原価計算①　材料費・労務費・経費
⒌企業の原価計算②　部門別計算
⒍企業の原価計算③　総合原価計算
⒎企業の原価計算④　総合原価計算
⒏企業の原価計算⑤　標準原価計算
⒐病院・介護組織の原価計算　固定費と変動費
⒑病院・介護組織の原価計算　直接原価計算
⒒病院・介護組織の原価計算　損益分岐点分析
⒓病院・介護組織の原価計算　原価差異分析
⒔病院・介護組織の原価計算　有用な原価計算
⒕病院・介護組織の原価計算と経営分析①
⒖病院・介護組織の原価計算と経営分析②
⒗評価(到達度の確認)

【生成AIについて】
生成系AIの利用については教員の指示に従うこと。生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポート等として提出してはいけない。
生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合には単位を認定しない。または認定を取り消すこともありうる。

教科書

毎回レジュメを配布します。

参考文献

必要があれば、適宜紹介します。

事前・事後学習（予習・復習）の内容・時間の目安

【予習】授業計画にあるように、それぞれのテーマについてこれまで学習した知識を整理しておいてください(30分)。
【復習】各界の講義が終了したのちに、ふりかえりを行い、疑問点などがあれば解消してください(30分)。

アクティブ・ラーニングの内容

採用しません

成績評価の基準・方法

【成績評価の基準】成績評価の基準は、講義目的・到達目標の到達度にもとづき、社会科学研究科規程に従い成績評価のうえ、単位を付与する。
【成績評価の方法】成績評価の方法は、平常点（講義に対する取り組みなど）40％、小レポート30％、最終レポート30％を基準とし、総合的に判断する。

課題・試験結果の開示方法

課題等は、原則として、次の講義で行い、定期試験は学生の求めに応じて適宜行う。

履修上の注意・履修要件

履修にあたり、授業計画を参照し事前にテーマについて調べ学習・予習すること。また、講義後ではそのテーマについて可能な限り深掘りし、復習すること。
授業は原則として対面方式で実施する予定にしている。

実践的教育

該当しない

備考

英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。

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