シラバス情報

授業科目名
労働経済学 (国際商経・専門科目)
(英語名)
Labour Economics (J) (国際商経・専門科目)
科目区分
専門教育科目
-
対象学生
国際商経学部
学年
2年
ナンバリングコード
KCCBK2MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
担当教員
横山 由紀子
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標1/目標5/目標8
オフィスアワー・場所
金曜1時間目(要予約)・研究棟Ⅰ-202
連絡先
yokoyama@em.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
2◎/3◎
研究科DP
全学DP
1-1◎/1-2◎/2-1◎
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
目的:身近な意思決定や社会問題等、正答のない問題に対して、自分の考えを持ち、相手に伝える。
到達目標:
1.家族や労働市場、社会保障制度に関する基礎知識の習得:
  従来のイメージと現実とのギャップを客観的に認識し、説明できる。
2.思考力・判断力の習得:資料や他の人の意見を聞いた上で自分の考えをまとめて説明できる。
3.伝える能力の向上:論述練習・発言練習によって論理的に説明することができる。
授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:労働市場に関する内容について、客観的に分析し、議論し、自らの意見を口頭および文章で述べる技術を習得する。
キーワード:労働市場、働き方、家族のあり方、所得
講義内容・授業計画
Ⅰ講義内容
労働市場に関することや身近な社会問題・時事問題を題材に、グループ・ディスカッションを行います。さらに、発表、論述に関する練習も行います。いずれも社会人として必須の能力です。「考える力」「伝える力」で実力をつけるための練習を行います。

Ⅱ.授業計画
※時事問題を取り入れるため、順番は変更する可能性が高い。
1.イントロダクション
2.結婚、家族の規模
3.離婚
4.性的マイノリティ
5.少子化・出産
6.女性の就業
7.中間テスト1
8.高齢化
9.教育問題
10.貧困と格差
11.所得保障の在り方
12.中間テスト2
13.労働市場に関する時事トピック
14.社会保障制度に関する時事トピック
15.まとめと評価


教科書
適宜指示する
参考文献
適宜指示する
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示するテキスト・オンデマンド教材の部分を事前読 み込み(20h)、プレゼンテーションの準備(10h)
【復習】毎回のレポート作成(30h)
アクティブ・ラーニングの内容
グループディスカッションを行ったあと、クラス全体でのディスカッションを行う。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
労働市場に関連する社会問題を理解し、自分の意見を述べることができる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90 点以上)、A(80 点以上)、B(70 点以上)、C(60 点以上)による成績評価の うえ、単位を付与する。
【成績評価の方法】
毎回のグループおよびクラス討論への参加を前提とし、毎回提出するレポートおよび発表60%、中間テスト20%、期末レポート20%を基準として、受講態度(積極的な発言等)を含めて総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
毎回のレポートは、優れた内容の ものを講義の中で紹介しながら講評する。
中間テストは、各学生による1分間のプレゼンテーションおよび受講生同士による評価を行う。評価する視点を得ることで自らの技術向上に役立てるとともに、適宜教員からの講評を行う。
最終レポートについては事前に詳細な評価基準を提示し、ユ ニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能を使って講評を返す。 定期試験は、(例1)授業評価アンケートの教員コメント欄に試験結果に関す るコメントもあわせて記載する、(例2)全体的な講評や模範解答をユニバー サルパスポートのクラスプロファイル機能を使って示す。
履修上の注意・履修要件
文章作成およびディスカッションの練習の際、厳しいコメントをする場合があります。そうしたコメントを人前で受けるのが嫌な人、あるいは、他の人が受けているのを聞くのが嫌な人は他の授業を選択してください。

毎回出席することは当然のこととし、さらに、議論の予習としての課題への取り組み、復習としてのレポート・中間テストへの対応が必須です。

当授業は、原則全ての授業を対面で実施する予定ですが、履修者人数によっては、新型コロナウィルス感染症対策として、履修者を複数の教室に分けて教室間をオンラインで繋ぐ方法や、対面授業と自宅でのオンライン授業を隔週実施する方法とする場合があり、自宅等でオンライン授業の受講を視聴できる通信環境(PC・タブレット等の端末やWi-Fi環境)が必要となる場合があります。最終的な授業方法は履修登録後に決定・連絡します。

実践的教育
該当しない
備考
・履修定員を 40 名とし、履修希望者が定員を超える場合は、志望理由書により履修者を決定する。なお、履修希望者が定員を若干名超える場合は、 履修希望者全員の履修を認める場合もある。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。