教員名 : 田中 隆
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授業科目名
卒研ゼミナールⅡ (国際商経・専門科目)
(英語名)
Thesis Seminar II (J) (国際商経・専門科目)
科目区分
専門教育科目
演習
対象学生
国際商経学部
学年
ナンバリングコード
KCCBK4MCA3
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度後期
担当教員
田中 隆
所属
政策科学研究所
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標1/目標17
オフィスアワー・場所
月曜13:00〜13:45・研究棟Ⅰ A429研究室
連絡先
t-tanaka@em.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3◎/4◎
研究科DP
ー
全学DP
ー
教職課程の学修目標
ー
講義目的・到達目標
【講義目的】本講義の目的は、研究ゼミナールと卒研ゼミナールⅠ等で習得した知識と分析力等を基盤にして、卒業論文提出に向けて、ゼミにおける報告や議論を積み重ねながら、卒論執筆に向けた知識の習得と、ゼミメンバー全員の分析力や考察力のさらなるレベルアップに取り組み、より良い卒業論文の執筆作業に取り組むことである。
【到達目標】本講義の到達目標は、上述した卒研ゼミナールⅡでの目的を、大学4年生として、相応しい水準で達成することであり、その上で、ゼミメンバー各自が納得し得る卒業論文の提出を完遂することである。 授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:保険、リスク、リスクマネジメント
講義内容・授業計画
【講義内容】卒研ゼミナールⅡにおいては、研究ゼミナールⅢや卒研ゼミナールⅠでの報告経験とそれに対する議論の内容を生かして、ゼミメンバー各自の卒論テーマに基づく報告と議論を行い、さらなる理解を深め、卒論執筆の作業におけるレベルアップを行いながら、卒論の執筆を進めていく。
【授業計画】第1回〜第15回 卒研ゼミナールⅡの前半においては、ゼミメンバー各自の卒論テーマに基づく報告と議論を反復しながら、卒論執筆への理解と作業におけるレベルアップを行いながら、卒論の執筆作業を進めていく。 ゼミの後半においては、社会人における活動も視野に入れながら、報告とそれに伴う議論を繰り返し、ゼミメンバー各自が納得し得る卒論を完成させていく。 その過程を経て、12月の後半には、卒業論文を提出する。 教科書
初回のゼミにおいて、ゼミメンバーと相談後、決定する。
参考文献
ゼミにおいて、その文献・資料が学術情報館にあるのかも含めて、随時指示する。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業の準備として、ゼミ資料等の講読、プレゼンの準備等(20h)
【復習】授業後の確認として、ゼミ資料等の読み直し、論点整理等(20h) アクティブ・ラーニングの内容
ディスカッションを通じて、学生が難しい問いに向き合うことを支援する。
また、学生がテキストやゼミ資料等について理解を深め、物事を論理的・多面的・客観的に捉えることができるようにする。 加えて、グループ単位でのプレゼンを実施することもあり得る。 成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
本講義の内容を理解し、十分な準備に裏打ちされた正確で論理的に記述・説明ができる者に単位を授与する。 評価基準については、以下の通りである。 S. 非常に高い専門的知識の習得や関連する思考力を、ゼミ報告・提出課題・ゼミでの発言等で示す。 A. 高い専門的知識の習得や関連する思考力を、ゼミ報告・提出課題・ゼミでの発言等で示す。 B. 平均的な専門的知識の習得や関連する思考力を、ゼミ報告・提出課題・ゼミでの発言等で示す。 C. 最低限の専門的知識の習得や関連する思考力を、ゼミ報告・提出課題・ゼミでの発言等で示す。 【成績評価の方法】 平常点(含受講態度、積極的な質問等)30%、ゼミにおける発言内容30%、提出課題の内容・報告内容40%を基準とし、総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
レポート等については、提出後の次回に授業で解説等を行う。
また、優れた内容のものを講義の中で紹介しながら講評する。 履修上の注意・履修要件
担当教員の研究領域は保険論・リスクマネジメント論であり、その領域に関連した研究テーマ・卒論テーマを視野に入れることが望ましい。
授業中に指示したテキストやゼミ資料等について、十分な予習・復習をして授業に出席すること。 無断欠席や課題提出が遅れた場合等には、以後の受講を断ることがある。 主体的・積極的にゼミやゼミ行事に参加し、ゼミメンバーと協力しながら、自分で問題を解決できる、解決する意欲を持った学生の参加を希望する。 授業は原則として対面で実施する。 実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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