教員名 : 永里 賢治
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授業科目名
ものづくり経営学 (経営・国商・社情/専門科目)
(英語名)
Manufacturing Management (経営・国商・社情/専門科目)
科目区分
専門教育科目
ー
対象学生
社会情報科学部/国際商経学部/経済学部/経営学部
学年
3年
ナンバリングコード
KC9992MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度前期
(Spring semester)
担当教員
永里 賢治
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標7/目標9/目標12/目標13
オフィスアワー・場所
事前にメールで連絡して下さい
連絡先
nagasato@em.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3◎
研究科DP
ー
全学DP
ー
教職課程の学修目標
ー
講義目的・到達目標
我が国の経済は、製造業を中心とする「ものづくり」によって大きく発展してきました。
本講義では「ものづくり経営」の全体像を概観しながら、基礎的な理論を学習します。 そして第一線で活躍している企業人をゲストに招き、実社会で何が起こっており、何が問題となっているのか、などを学びます。 この授業の目的は、ものづくり経営に関して理解を深め、様々な問題点に対して自らの視点で提言や助言を行うことが出来るようになることです。 そして経営者という立場で、自社の経営に対して様々な角度から提言を行えるようになることが、この授業の到達目標になります。 授業のサブタイトル・キーワード
日本のものづくりは今後どうなるのか
講義内容・授業計画
講義内容
「ものづくり経営」について基本となる考え方やその全体像を概説する。また事例をもとに日本のものづくり経営の優位性や課題を浮き彫りにして、これからの日本の製造業のあるべき姿について考えてみたい。 授業計画 第1回 オリエンテーション 第2回 ものづくり経営とは何か 第3回 ものづくり経営の基礎① 第4回 ものづくり経営の基礎② 第5回 ゲスト講師による講演①(半導体) 第6回 ゲスト講師による講演②(自動車) 第7回 ゲスト講師による講演③(DX) 第8回 中間まとめ(レポート) 第9回 ゲスト講師による講演④(化学) 第10回 ゲスト講師による講演⑤(IT) 第11回 ゲスト講師による講演⑥(食品) 第12回 ゲスト講師による講演⑦(機械) 第13回 ゲスト講師による講演⑧(IT) 第14回 日本のものづくりは今後どうなるのか 第15回 全体のまとめ(レポート) ※ ゲスト講師による講演やビデオを用いた授業も予定しております ※ ゲスト講師の都合により、スケジュールや内容が変更になる可能性があります ※ 適宜、小テストやレポート作成を実施する予定です。 ※ これまでのゲスト講師の例(花王、Amazon Web Service、パナソニック、ダイキン工業、NEC、トヨタ自動車、経済産業省、など) 教科書
特に指定しない(プリントを配布予定)
参考文献
藤本隆宏(2007)『ものづくり経営学 製造業を超える生産思想』光文社
藤本隆宏(2017)『現場から見上げる企業戦略論ーデジタル時代にも勝機はある』角川新書 藤井敏彦(2012)『競争戦略としてのグローバルルール』東洋経済新報社 国分俊史、福田峰之、角南篤(2016)『世界市場で勝つルールメイキング戦略』朝日新聞出版社 永里賢治(2021)『環境規制と企業行動』文眞堂 事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】(合計30時間/15回)
授業に際して関連資料の調査 配布資料の事前読み込み 【復習】(合計30時間/15回) レポート作成(ゲスト講師の授業時) 講義内容の理解を深め、定着させるための配布資料や書籍などの読み直し アクティブ・ラーニングの内容
教員やゲスト講師と学生がディスカッション(質疑応答)を行う
成績評価の基準・方法
評価基準は学部規定に基づく評価基準に従う。
評価項目 ・レポート(または中間テスト、期末テスト)の成績【80点】 ・授業中や講演(ゲスト講師)における発言やコメントなど【20点】 課題・試験結果の開示方法
優れた内容のレポートは、講義の中で講評しながら解説を行う
履修上の注意・履修要件
当授業は、原則全ての授業を対面で実施する予定ですが、履修者人数によっては(新型コロナウィルス感染症対策として)自宅等でのオンライン授業を実施する場合があります。またゲスト講師の都合により、授業をオンラインで実施する場合があります。いずれの場合も自宅等でオンライン授業を視聴できる通信環境PC・タブレット等の端末やWiFi環境が必要となります。
実践的教育
多国籍企業での勤務経験(国内、海外)がある教員が、その経験を活かして国際ビジネスやものづくりに関する講義を実施する。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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