シラバス情報

授業科目名
コンピュータ実習1
(英語名)
Seminar of Computer Programming 1
科目区分
専門教育科目
対象学生
工学部
学年
2年
ナンバリングコード
HETBL2MCA5
単位数
1.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
実習 (Practical Training)
開講時期
2024年度前期
(Spring semester)
担当教員
小橋 昌司、古谷 栄光、星野 光、新居 学、藤田 大輔
所属
工学研究科電子情報工学専攻
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標4
オフィスアワー・場所
金曜日 12:20-12:55  新居 6206研究室(メールによる事前連絡が必要)
連絡先
全担当教員あて cj24-q@eng.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
3◎/4〇/5〇
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
 ・1年時に修得したプログラミング論Iおよび情報処理演習を基礎として,より詳細なC言語文法や,実践的なプログラミング技術を実習により身につける.

【到達目標】
 ・C言語により,基本的なプログラムを説明,プログラムを作成できる.
授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル: 
実習で修得するC言語

キーワードC言語プログラミング
講義内容・授業計画
【講義内容】1年次に 修得したプログラミング論I,プログラミング演習を基礎とし,より詳細なC言語文法や,実践的なプログラミング技法を実習を通じて理解する.
【授業計画】1週目統合環境によるプログラミング2週目標準入出力関数,条件分岐,繰り返し,配列3週目アドレスとポインタ
4週目関数とポインタ 1週目
5週目関数とポインタ 2週目
6週目第1回理解度確認評価実習
7週目ファイルの扱い 1週目8週目ファイルの扱い 2週目
9週目配列とファイル操作10週目構造体 1週目
11週目構造体 2週目
12週目プリプロセッサと乱数
13週目後半の復習問題実習
14週目第2回理解度確認評価実習
15週目全体の復習
パソコンの利用:毎回使用予定
生成系AIの利用:生成系AIの利用については教員の指示に従うこと。
教科書
例題で学ぶはじめてのC言語(第2版)
大石 弥幸/朝倉 宏一【共著】
発行:ムイスリ出版
定価 2,310円+税
ISBN 9784896413090
参考文献
独習C 新版出版社 ? : ? 翔泳社; 新版
ISBN-13 ? : ? 978-4798150246
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【事前学習】実習内容の文法の復習
【事後学習】学習内容に関連した例題プログラムの作成
アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
【成績基準】
基本的なC言語プログラムを説明でき,自分でプログラミング可能であるものについては,講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能,思考力,判断力)の到達度に基づき,S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価の上,単位を付与する.
【成績評価の方法】
毎週の実習時間中に課題を提出する.各週の課題を100点満点で評価する.講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能,思考力,判断力)の到達度を評価するため,2回の理解度確認評価実習を行う.同実習を100点満点で評価する.2回の理解度確認評価実習を70%,それ以外の週の課題提出を30%として,受講態度(積極的な質問等)を含めて,総合的に評価し,素点を決定する.3回以上欠席した場合は,受講資格を失うものとする.定期テストは実施しない.
課題・試験結果の開示方法
毎週提出する実習課題は,それぞれにコメントをつけて返す.
履修上の注意・履修要件
毎回出席することが前提である.やむを得ない理由で欠席する場合は,実習開始前までに連絡し,後日,理由の証明となるもの(たとえば,病欠の場合は病院の領収書など)を担当教員に見せること.プログラミング論I,プログラミング演習の授業内容を理解しておくこと.また,実習の妨げになるような行為を一切慎むこと.実習室の使用ルールを遵守すること.本実習は,同年次開講のプログラミング論IIの演習と位置づけ,連動して進行するので,合わせて受講することを強く勧める.コンピュータ実習室にて,据え付けのパソコンを用いて実習する.個人持ち込みのパソコンを用いてもよいが,持ち込みパソコンに対する演習範囲以外の質問等には応じない.2回の理解度確認評価は,据え付けのパソコンを用いて行うので,据え付けパソコンの使い方を習得しておくこと.習得不足による救済措置は行わない.
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。