教員名 : 田中 展
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授業科目名
応用弾性力学
(英語名)
Applied Elastic Mechanics
科目区分
ー
機械工学専攻科目
対象学生
工学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
HETMK5MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度前期
担当教員
田中 展
所属
工学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標9
オフィスアワー・場所
月曜18:00〜19:30・C238研究室
連絡先
htanaka@eng.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
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研究科DP
1◎/2〇
全学DP
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教職課程の学修目標
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講義目的・到達目標
【講義目的】
複雑な機械設計で使用される有限要素法は連続体力学に基づく.そのため,連続体力学は機械工学のおいて重要な学問に位置づけられるが,包括的な理解に達するためには具体的な問題に対する解析経験の蓄積が必要である.本科目では連続体力学の枠組みに入る弾性力学を対象に,その基礎的な知識の習得と,具体的な解析事例を通した応用力の涵養を目的とする. 【到達目標】 弾性力学の基礎的事項を習得する.応用問題の解析経験を通して,固体力学に関連する諸現象が説明できるようになる. 授業のサブタイトル・キーワード
弾性力学
講義内容・授業計画
【科目の位置付け,教育内容・方法】
弾性力学について深く理解するために,具体的な応用問題を解析することを前提に授業を進める.はじめに,弾性力学の諸公式について復習を兼ねて説明する.続いて,はりのせん断・曲げ,板の曲げ,および接触力学の基礎式,ならびに各応用問題について解説する. 【授業計画】 1. イントロダクション,応力とひずみの復習① 2. 応力とひずみの復習② 3. 場を記述する方程式 4. 弾性定数と座標変換 5. Bernoulli-Eulerの仮説に基づくはり理論の復習 6. Timoshenkoのはり理論 7. 周期構造と線形弾性特性 8. Kirchhoff-Loveの板理論① 9. Kirchhoff-Loveの板理論② 10. 内部応力とStoneyの式 11 接触力学の概要,Hertzの式① 12. Hertzの式② 13. 凝着力とJKR理論① 14. 凝着力とJKR理論②, 15. 確率・統計の基礎とGreenwood-Williamsonの接触理論 期末レポート,もしくは期末試験 生成系AIの利用については教員の指示に従うこと.生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない.生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない,又は認定を取り消すことがある. 教科書
随時,プリント配布する.
参考文献
小林繁夫,近藤恭平著,弾性力学,培風館.
半谷裕彦,平板構造シリーズ1 平板の基礎理論,祥国社. S.P. Timoshenko and J.M. Gere, Theory of Elastic Stability, Dover Publications, Inc. L.J. Gibson and M.F. Ashby, Cellular Solids – Structure and properties – 2nd Edition, Cambridge Univ. Press. V.L. Popov, Contact Mechanics and Friction, Physical Principles and Applications – 2nd Edition, Springer. 事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示するテキストの部分を事前読み込み(30h)
【復習】講義内容の理解を深め定着させるためにテキストを読み直し(30h) アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
講義目的・到達目標に記載する能力の到達度に基づき,S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価の上,単位を付与する. 【成績評価の方法】 計3回程度の小レポート課題,および期末レポート課題もしくは期末試験. 小レポート合計70%,期末レポートもしくは期末試験30%で評価する. 課題・試験結果の開示方法
演習レポートは,講義内で解説する.
履修上の注意・履修要件
材料力学I,材料力学IIが履修済みであること.固体力学が履修済みであることが望ましい.
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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