シラバス情報

授業科目名
有機機能材料
(英語名)
有機機能材料
科目区分
化学工学専攻科目(選択)
対象学生
工学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
HETMP5MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度前期
担当教員
柿部 剛史
所属
工学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標7/目標9
オフィスアワー・場所
随時 教員居室(書写C527)
連絡先
kakibet@eng.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
2◎
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
講義目的
 現在,有機化学・高分子化学の発展に伴い,我々の身の回りには様々な機能を持つ有機化合物による機能材料,すなわち有機機能材料が使われている.本講義では有機材料化学の基礎となる有機分子の性質,分子間相互作用などの基本的性質と機能発現のための分子設計を提案できることを目的とする.次いで電気・電子機能材料や生体材料などの有機材料を例として構造と性質の関係性を挙げ,有機機能材料の構造設計の指針を述べられるようになる.

到達目標
・有機分子の物理的・化学的性質と物性(機能)の関係性を説明できる.
・有機機能材料の機能発現におけるメカニズムを説明できる.
・上記の理解に基づいた有機材料の構造設計を提案できる.
授業のサブタイトル・キーワード
機能性有機化学,有機機能材料化学,機能性有機材料
講義内容・授業計画
講義内容
 有機機能材料は,各種クロミズム特性をもつ有機色素,有機半導体,電解質膜など様々な形で使われている重要な材料である.本講義では有機材料化学の歴史的背景から,その用途について概説し,有機分子が機能性を発現させるための構造と性質の関係性について述べる.さらに電気・電子機能材料生体材料などの有機材料を例に構造と性質の関係性を解説する.

授業計画
1. 有機機能材料の歴史と用途
2. 有機機能材料の構造と性質 (1)
3. 有機化合物の構造と性質 (2)
4. 有機化合物の構造と性質 (3)
5. 電気・電子機能材料 (1)
6. 電気・電子機能材料 (2)
7. 電気・電子機能材料 (3)
8. 電気・電子機能材料 (4)
9. 中間まとめ
10. 生体材料・生体高分子 (1)
11. 生体材料・生体高分子 (2)
12. 生体材料・生体高分子 (3)
13. 様々な機能性を持つ材料(1)
14. 様々な機能性を持つ材料(2)
15. 様々な機能性を持つ材料(3)

※⽣成系AIの利⽤:レポートの作成や事前・事後学習に当たり,補助的に⽣成系AIを使⽤しても良い.ただし,⽣成系AIの出⼒した内容に
ついて,事実関係の確認や出典・参考⽂献を必ず確認し,⽣成系AIによる出⼒を検証したうえで,必要事項を追記しなければならない.⽣
成系AIによる出⼒をそのまま提出したことが判明した場合は,単位認定を取り消すことがある.
教科書
プリント配布
参考文献
『有機機能材料』;荒木 孝二,高原 淳,明石 満,工藤 一秋 著,東京化学同人
『有機機能材料 基礎から応用まで』;松浦 和則,角五 彰,岸村 顕広,佐伯 昭紀,竹岡 敬和,内藤 昌信,中西 尚志,舟橋 正浩,矢貝 史樹,講談社
『材料有機化学』;伊与田 正彦編,朝倉書店
『構造有機化学 基礎から物性へのアプローチまで』;中筋 一弘,久保 孝史,鈴木 孝紀,豊田 真司編,東京化学同人
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際してテキストを事前に通読(30h)
【復習】講義内容の復習,およびレポートの作成(30h)
アクティブ・ラーニングの内容
採用しない.
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】授業レポート,または試験の成績と総合して,S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による評価の上,単位を授与する.
【成績評価の⽅法】レポートまたは試験の成績と総合して評価する.
課題・試験結果の開示方法
レポートは,原則それぞれにコメントを付して返却する.
履修上の注意・履修要件
本講義は姫路工学キャンパスで開講する.また,本講義は原則対面で実施する予定であるが,新型コロナウイルスの感染拡大等の状況によってはZoom等を利用したオンライン授業とする可能性がある.履修者は自宅でオンライン授業の受講ができる環境(PCやWi-Fi環境)を整えておくこと.
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。