教員名 : 八重 真治
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授業科目名
物質エネルギー工学特別演習Ⅱ
(英語名)
Advanced Seminar in Material and Energy Ⅱ
科目区分
ー
化学工学専攻科目
対象学生
工学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
HETMP5MCA3
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度後期
担当教員
八重 真治、山本 宏明、嶺重 温、福室 直樹、松本 歩、菊池 丈幸
所属
工学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標7/目標9/目標13
オフィスアワー・場所
随時、事前にメール連絡することが望ましい。(八 重)
他教員は「履修の手引き」のオフィスアワー一覧を参照してください。 連絡先
yae@eng.u-hyogo.ac.jp(八重)
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
ー
研究科DP
3◎
全学DP
ー
教職課程の学修目標
ー
講義目的・到達目標
[講義目的]
人類に有用な有機、無機、金属材料を創成しそれらの構造や特性を理解した技術者として、新エネルギーの創出、および脱炭素社会の実現に貢献するためには、物理学および化学を中心とした学理に精通した上で高い倫理感を矜持する必要がある。物質エネルギー工学分野に関して、グリーントランスフォーメーション(GX)の推進を視野にいれつつ、古典から最新に至る図書、文献資料などの理解に努め、倫理意識をもって指導教員と討論する。これより、修士論文研究を客観的に見直し、進化させる。 [到達目標] ・自らの修士論文研究に対して、図書、文献資料などから必要な情報を分類できる (知識・技能) ・自らの修士論文研究に関連する最新の技術について詳しく説明できる (表現力) ・自らの修士論文の進捗を指導教員に説明でき、教員からのアドバイスを研究に応用できる (思考力、判断力) ・研究倫理に則った修士論文研究を実施する (倫理感) 授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:物質エネルギー工学が貢献するグリーントランスフォーネーション(GX)
キーワード:熱力学、電気化学、反応速度学、電子磁気材料工学、分光分析学 講義内容・授業計画
[講義内容]
各研究グル−プで報告会を行う方式で実施する。最初に、自信の修士論文の研究背景のうち物質エネルギー工学分野の最近の技術や研究動向に関して、古典から最新に至る図書、学術論文、国際会議論文などの資料の調査を行う。次いで、研究の進捗に対する指導教員との討論を通じて、問題点を整理し、解決、解明を目指して、研究を進展させる。また、研究内容の討論を通じてコミュニケ−ション能力の向上をはかる。また研究倫理について、指導教官が具体例などをあげて説明する。 [授業計画] 修士論文研究の進捗をレポート、あるいは、プレゼンテーションにより報告する (15回) 定期試験は実施しない ※パソコンの使用:毎回使用予定 ※生成系AIの利用について:課題・レポート等は学生本人が作成することを前提としており、生成系AIの出力をそのまま提出することは原則認めない。不正に生成系AIを使用したことが判明した場合は単位を認定しないことがあるので、注意すること。 教科書
教科書は使用せず、適宜ブリント、資料を配布する。
参考文献
自ら古典から最新に至る図書、学術論文、国際会議論文などの資料を調査する
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】各自が進める研究テーマに関するレポートやプレゼンテーション資料を準備する (3h×15週)
【復習】指導教員からの意見を整理し、定着させるための研究ノートなどの読み直し (1h×15週) 合計:60 h アクティブ・ラーニングの内容
研究グループ内でのグループワークを取り入れる。研究グループ・メンバーのプレゼンテーションを聴講し、問題解決の方法をグループで検討する。
成績評価の基準・方法
[成績評価の基準]
自らの修士論文研究に積極的に取り組み、文献調査や研究の問題点、成果について詳細に説明できるものについては、到達目標に記載する能力の到達度に基づき、S>90%、A>80%、B>70%、C>60%による成績評価のうえ、単位を付与する。 [成績評価の方法] 毎回のプレゼンテーション資料80〜100 %を基準として、受講態度(報告会における積極的な質問等)を含めて総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
口頭、あるいは、プレゼンテーション資料・レポートのコメント記入等により通知する。
履修上の注意・履修要件
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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