シラバス情報

授業科目名
電磁気学Ⅰb
(英語名)
Electromagnetism I b
科目区分
専門基礎科目(専門関連科目)/教職課程科目
-
対象学生
理学部
学年
1年
ナンバリングコード
HSSBA1MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
(Fall semester)
担当教員
尾嶋 拓、後藤 忠徳
所属
理学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標7
オフィスアワー・場所
講義当日に指示。または電子メールに連絡ください.
連絡先
尾嶋:oshima@sci.u-hyogo.ac.jp
後藤:tgoto@earth-univ-hyogo.jpn.org


対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3◎/9◎
研究科DP
全学DP
1-1◎/1-2〇
教職課程の学修目標
目標1:磨き続ける力

講義目的・到達目標
【講義目的】「電磁気学」「熱力学」は、前期に学んだ「力学」と並び、物理学はもちろん、生命科学を含む一般の自然科学を学ぶ上でも必須の科目の一つとなっている。この講義では、これまで物理学を充分に学んでこなかった学生を念頭に、電磁気学・熱力学の基礎に対する理解を深めることを目的とし、電気・磁気・電磁場・エネルギーの概念やそれを取り巻く課題について議論する。
【到達目標】1)電磁気学・熱力学の基礎理論を修得すること、2)我々自身を含む自然界から全宇宙に到る様々な現象を、電気・磁気・熱の作用や関係性を用いて分析できるようになること、である。

授業のサブタイトル・キーワード
電気、磁気、電磁誘導、電波、熱力学
講義内容・授業計画
【講義内容】本講義では最初に静電気学の基礎理論を理解し、次いで電流と磁場の関係性を学習した後に、電磁誘導や電磁波による諸現象に対する理解や議論を深める。また熱力学の基礎についても学習する。
1.「電磁気学」概観(1回)
2.静電気学(6回)
3.電流と磁場(3回)
4.電気回路(2回)
5.電磁誘導(2回)
6.電磁波(1回)
7.「熱力学」(1回)
(計15回)
定期試験

※パソコンの利用:小テストなどに使用予定。詳細は講義時に指示する。

※生成系AIの利用: 生成系AIの利用については教員の指示に従うこと。生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。
教科書
原康夫著「第5販 基礎物理学」学術図書出版社(生協等で購入する)
参考文献
講義中に適宜紹介する。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示するテキスト・オンデマンド教材の部分を事前読み込み(20h)
【復習】レポート(演習問題)を作成(7回、20h)、講義内容の理解を深め定着させるためにテキスト・オンデマンド教材を読み直し(20h)

アクティブ・ラーニングの内容
採用しない。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
教科書の内容を基本的に理解した上で、学んだことを自分の身の回りや与えられた状況に応用できる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。
【成績評価の方法】
講義時に課せられる演習・宿題30%、定期試験70%をおおよそ基準として、受講態度(積極的な質問等)を含めて総合的に評価する。


課題・試験結果の開示方法
レポートについては、一定レベルを下回るものについては修正内容を明示した上で、再提出を要求する。レポートのうちで優れた内容のものは、学生自身に紹介してもらい、講評する。定期試験については解答について適宜解説を行う。
履修上の注意・履修要件
基礎物理学IBまたはIAの履修を前提と する。数学で学んだベクトルの演算や微分・積分の計算法について、十分に復習して おくことが望まれる。
物質科学科の学生:共通テストにて物理を選択した者は、本講義ではなく基礎物理学IIAを選択すること。
生命科学科の学生:高校の物理を履修した者は、本講義ではなく基礎物理学IIAを選択することが望ましいが、特に希望があればBを選択しても構わない。
実践的教育
該当しない。
備考
講義内容や進行に関する連絡、講義資料の公開、質問の受付などはユニバーサルパスポートを利用して行う。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。