![]() 教員名 : 太田 尚孝
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授業科目名
特別フィールドワーク2 (空き家再生実践演習)
(英語名)
Fieldwork2 (空き家再生実践演習)
科目区分
専門教育科目
ー
対象学生
環境人間学部
学年
1年
ナンバリングコード
HHHBE1MCA3
単位数
1.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度後期
(Spring semester)
担当教員
太田 尚孝
所属
環境人間学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標11
オフィスアワー・場所
特に指定しないが毎回の授業前後
連絡先
オフィスアワーを参照
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
4◎/3〇/5〇
研究科DP
ー
全学DP
ー
教職課程の学修目標
ー
講義目的・到達目標
【講義目的】
本科目は、「空き家再生実践演習-家島で空き家再生の術と心を学ぶ-」と題して、姫路市家島にて空き家再生に学生が関り、空き家再生の現場を体験的に理解することを目的とする。 【到達目標】 本講義の到達目標は、1)空き家再生に関わるプレイヤーや問題点が理解できる、2)空き家再生の術を具体的に示すことができる、3)これらをもとに空き家再生の実践に必要な発想や技術を提案できる、ことである。 授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:
キーワード: 空き家、家島、DIY、島づくり、チームワーク 講義内容・授業計画
【講義内容】
主に夏期休暇期間に家島での1泊2日型のフィールドワーク(まち歩き、DIY活動等)を実施し、それを踏まえ10月に再度家島を訪問し、活動を行う。成果は最終的には環境人間学フォーラムの場で発表する。なお、科目の趣旨をふまえ、不動産ビジネスとしての調査や建築計画上のリノベーション提案を目指すのではなく、現場での創意工夫の理解や学生の作業体験を優先する。 【授業計画】 当授業は実践的教育に該当する。 1.導入:ガイダンス、授業の進め方の確認 2.顔合わせ:家島での受け入れ先とのミーティング 3.現地調査:家島のまち歩き、対象物件の概要理解 4.DIY活動①:DIY活動の進め方の確認 5.DIY活動②:DIY活動の実施 6.DIY活動③:DIY活動の実施 7.DIY活動④:DIY活動の実施 8.DIY活動⑤:DIY活動の実施 9.DIY活動⑥:DIY活動の実施 10.DIY活動⑦:DIY活動の実施 11.成果報告資料の作成①:環境人間学フォーラムの発表資料の検討 12.成果報告資料の作成②:環境人間学フォーラムの発表資料の作成 13.成果報告資料の作成③:環境人間学フォーラムの発表資料の作成 14.成果報告資料の作成④:環境人間学フォーラムでの発表 15.まとめ:振り返り 生成AIの使用は禁止する。使用した場合は単位認定が不可になる場合もある。 教科書
特になし
参考文献
特になし(必要に応じて提示する)
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】訪問先の予習、DIY作業の構想を行う(10h)
【復習】成果報告資料作成のための振り返りのための復習を行う(20h) アクティブ・ラーニングの内容
採用しない 成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
空き家再生に必要な技術と考え方を理解し、建設的提案ができる者に単位を授与する。演習目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に応じてSからCまで成績を与える。S=90点以上、A=80点以上、B=70点以上、C=60点以上、とする。 【成績評価の方法】 DIY活動時の提案(20%)・DIY活動の成果物(20%)・成果報告物(60%)を基準として、受講態度を含めて総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
成果物に対しては講評会を設ける
履修上の注意・履修要件
・履修者は系や研究室は問わないが3年生以上、10名程度とする(履修者が多い場合は抽選ないし、3年生を優先する、スケジュール調整が可能な学生を優先することがある)。
・家島での宿泊を伴う集中的演習を行う予定である(高所での危険な作業は想定していないが、保険加入を義務付け、指導者の指示に従って安全管理は各自で徹底する)。 ・先方の都合や、定員より履修者が大幅に下回った場合は開講しないことがある。 ・交通費・宿泊費については補助あり、ただし各自負担が必要になる場合もある。 実践的教育
該当する(建築士、宅建士を有する専門家が受け入れ先となり、学生の指導にあたるため)
備考
単位認定や履修登録等の詳細は初回のガイダンスで説明するため、必ず出席すること。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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