教員名 : 青木 敦英
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授業科目名
体力測定と評価
(英語名)
Test and measurement in phisical fitness
科目区分
専門教育科目/教職課程科目
ー
対象学生
環境人間学部
学年
2年
ナンバリングコード
HHHBE2MCA7
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義・演習 (Lecture/Seminar)
開講時期
2024年度後期
担当教員
青木 敦英
所属
非常勤講師
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3/目標4
オフィスアワー・場所
講義終了後、教室にて行う
連絡先
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/2〇/3〇
研究科DP
ー
全学DP
2-1◎/1-1〇/2-2〇
教職課程の学修目標
目標1:磨き続ける力/目標2:教え、寄り添う力/目標3:協働する力
講義目的・到達目標
本講義では、人が健康で活力ある生活を送るための身体的能力や運動の基礎能力を知る客観的尺度について理解し、その手法を習得することを目標とする。
具体的な到達目標は、1)形態や身体組成の測定法等について理解し実践することができるようになること、2)測定したデータに対して客観的な検証を行うことができる能力を身につける、である。 授業のサブタイトル・キーワード
健康、スポーツ科学、統計
講義内容・授業計画
本講義では最初に体力測定の基礎理論や様々な方法について紹介し、実際に測定を行う、理論と実践を繰り返す演習形式にて講義を進めていく。
第1回:ガイダンス、−体力測定の目的、内容、評価の基本的な考え方について− 第2回:体力の考え方、体力測定の歴史、目的、測定実施上の問題点について 第3回:形態および身体組成測定について 第4回:形態および身体組成測定【演習①】 第5回:筋力・瞬発力の測定について 第6回:筋力・瞬発力の測定【演習②】−筋パワーおよび最大筋力− 第7回:筋力・瞬発力の測定【演習③】−筋持久力− 第8回:柔軟性および調整力の測定について 第9回:柔軟性および調整力の測定【演習④】 第10回:全身持久力の測定について 第11回:全身持久力の測定の実際 第12回:基本統計①−度数分布、標準得点、平均値、標準偏差−【PC演習①】 第13回:基本統計②−相関と分布図の作成−【PC演習②】 第14回:基本統計③−回帰分析と回帰グラフの作成−【PC演習③】 第15回:まとめ−体力測定と健康な生活との関わりについて− 定期試験 教科書
必要に応じて講義資料を配付する
参考文献
参考文献:「スポーツ測定評価学」角田直也・須藤明治(共著)文化書房博分社など
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】シラバスの授業計画で示されている内容について事前に調査しておくこと(20h)
【復習】講義内容の理解を深めるために講義資料の読み返しおよびレポート作成(40h) アクティブ・ラーニングの内容
本講義では、健康問題に関するトピックスについて、学生同士が意見交換や問題点について議論する場面を設けるなど、教員が一方的に講義する形態にならないように配慮している。
成績評価の基準・方法
成績評価の基準
体力測定の理論及び実践的な方法を理解し、体力測定で収集されたデータに対して客観的な評価ができる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。 成績評価の方法 レポートおよび授業内小レポート50%、定期試験50%(講義最終週に実施)を基準として、受講態度(積極的な質問等)を含めて総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
授業内で実施したレポート課題については、次回の授業でフィードバックを行う。またPCを使っての演習では、わかりにくい点があれば個別でレクチャーを行っている。
履修上の注意・履修要件
・本講義では4回の体力測定演習を行います。演習の際には体調を整えておくとともに、運動制限のある人は初回ガイダンスで問い合わせてください。
・授業中に指示した宿題や事前・事後学習について、十分な予習・復習をして講義に出席すること。とくに「トレーニング生理学」の授業内容を復習しておくと、本講義の理解が深まります。 実践的教育
該当しない
備考
授業における生成系AIの使用については、必要に応じて可能である。ただし、課題・レポート等の作成に際して、教員が認める範囲を超えて生成系AIを使用したことが判明した場合は、単位を認定しないこと、または認定を取り消すことがある。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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