シラバス情報

授業科目名
多文化共生教育論
(英語名)
Multicultural Education
科目区分
専門教育科目/教職課程科目
対象学生
環境人間学部
学年
2年
ナンバリングコード
HHHBE2MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度前期
(Spring semester)
担当教員
乾 美紀
所属
環境人間学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標1/目標4/目標5/目標10
オフィスアワー・場所
オフィスアワー一覧表(ユニバーサルパスポートに掲示)を参照のこと
連絡先
オフィスアワー一覧表(ユニバーサルパスポートに掲示)を参照のこと

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
2◎/5〇
研究科DP
全学DP
1-1◎/3-1〇/3-2〇
教職課程の学修目標
目標3:協働する力

講義目的・到達目標
日本社会は一見同質的に見えるが、近年外国人が増加していることから、多文化化が進んでおり、教育現場においてはマイノリティとマジョリティの子どもたちに大きな教育格差が見られている。その教育格差を埋めるためにどのような理論や政策が取られるべきであろうか。
 本講義では先進国や開発途上国の多民族国家にみられる教育機会の不平等や教育格差について知識を深め、多文化社会における教育のあり方について考えていくことを目的とする。また国内に住む難民や外国人にも目を向け、身近な多文化社会でどのような支援ができるか考えていくことを目指す。
 本講義の到達目標は、①民族的・文化的マイノリティの子どもたちが持つ問題を解決しようとする姿勢を身につける、②海外の教育事情に関する文献を英語で読むことにより、英語を読む力をつける、③ディスカッションやプレゼンテーションのスキルを身につけることである。
授業のサブタイトル・キーワード
講義内容・授業計画
テキストはSession 1-15 まで分かれており、それに沿って授業を進めていく

1.  オリエンテーション(異文化理解に関するロールプレイ)
2.  先進国(米国)における民族の多様性と多文化共生
3.  先進国(米国)における民族間の教育格差と学業達成
4.  教育とエスニシティ(Affirmative Action)を考える
5.  開発途上国における教育格差とその要因(東南アジアを中心に)
6.  ノーベル平和賞 Malala Yousafzai氏の演説から学ぶこと
7.  少数民族の教育問題・教育格差の拡大(ラオスを中心に)
8.  教育格差を埋めるための教育政策(多文化主義とその課題について)
9.  多民族国家が抱える教育問題・教育格差(ゲストスピーカーの予定)
10.  学生によるプレゼンテーション①(多民族国家における教育問題)
11.  学生によるプレゼンテーション②(多民族国家における教育問題)
12.  日本におけるグローバル化と学校における文化の多様性
13.  多文化化と教育機会の不平等(ニューカマーの教育問題を中心に)
14.  難民・ニューカマーへの教育支援と地域の連携
15.  全体の講義のまとめ(身近な多文化共生に向けて)
教科書
Miki Inui(2020) Diversity and Education Development-の2nd edition(2024年版)が出版される予定です。
出版され次第お知らせします。(出版社:Union Press)
参考文献
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
教科書は15 セッションに分かれており、全て英語で記されている。従って、毎回授業の前に各セッションの英語を読み、内容を理解しておくこと。また授業後も教科書の内容、授業で出したQuizについて十分な復習が求められる(各回2時間程度の事前学習に加え、1時間程度の事後学習が求められる)。15回×3時間=45時間
加えて、グループプレゼンテーションを実施するにあたり、文献調査、資料収集、グループディスカッション、パワーポイント作成、発表練習などの事前学習(準備)が必要となる(15時間)。
アクティブ・ラーニングの内容
教科書の内容に基づきディスカッションやペアワークを頻繁に行う予定である
成績評価の基準・方法
多様な背景を持つ子どもたちに生じる教育格差を理解し、多文化共生社会にふさわしい教育の在り方を考えることができる者に単位を与える。
プレゼンテーション30%、試験30%、小テスト20%、小レポート10%、積極的な取り組み10%を基準として受講態度も含めて総合的に判断する。
課題・試験結果の開示方法
試験後すぐに解答を提示する予定である
履修上の注意・履修要件
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。