シラバス情報

授業科目名
ヘルスケア組織論
(英語名)
Health Care Organization Theory
科目区分
領域別専門科目
対象学生
看護学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
ANNMN5MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度前期
担当教員
撫養 真紀子
所属
看護学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3/目標8
オフィスアワー・場所
講義日・研究室
連絡先
makiko_muya@cnas.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
4◎/5◎/2〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
ヘルスケア組織に見られる諸現象が説明でき、組織および組織の中の人間行動に関する諸理論をヘルスケア組織おける実践に応用する能力を身に付ける。

【到達目標】
1. 組織論及び組織行動論等の諸理論を用いて、ヘルスケア組織の特徴、ヘルスケア組織で見られる諸現象等を説明できる。
2. ヘルスケアの実践現場で見られる組織的課題について提案することができる。
3. ヘルスケアの実践現場で見られる組織的課題に対する解決策・対応策を表現することができる。
授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:組織構造と組織行動を実践と関連づける
キーワード:組織分析と組織変革、外部環境と内部環境
講義内容・授業計画
【講義内容】
組織論及び組織行動論等の諸概念・理論について、テキストその他の資料を精読し、授業において学生によるプレゼンテーションと討議を経て実践に適用する。

【授業計画】
1. 本科目のオリエンテーションと導入、組織とは何か
2. 組織構造:組織構造設計、環境マネジメント
3. 組織構造:組織デザイン
4. 組織構造:職能分化と調整機能
5. 組織機能論:組織内のチームとその機能
6. 組織におけるネットワーキング
7. リーダーシップ
8. マネジメント
9. モチベーション
10. 意思決定
11. 力(パワー)と政治
12. コンフリクトと交渉
13. 組織変革と組織開発
14. 組織分析と組織的課題(プレゼンテーション)
15. 組織的課題についてのまとめ
【生成AI使用について】
レポート作成にあたって、学生本人が作成することを前提としており生成AIのみを使うことは認めない。教員の許可があれば学生はその指示範囲内で使うことを可とする。利用する場合は、参考文献が実在するかなど事実確認を必ず行うこと。範囲を超えた生成AIの使用が判明した場合は単位を認定しないことや単位の認定を取り消すことがある。
教科書
スティーブン P. ロビンス/髙木晴夫訳:組織行動のマネジメント,ダイヤモンド社,2009
参考文献
・野田稔:組織論再入門、ダイヤモンド社、2005。
・伊丹敬之,加護野忠男:ゼミナール経営学入門、2003。
・小田理一郎:「学習する組織」入門、2017。
・ロバート・キーガン,リサ・ラスコフ・レイヒー/池村千秋訳:なぜ人と組織は変われないのか、2013。
・中原淳,中村和彦:組織開発の探究 理論学び実践に活かす、2018。
多数あるためそれ以外は適宜、講義の際に提示します。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【事前】授業に際して指示するテキストの読み込み、プレゼンテーションの準備(15時間)
【事後】講義内容の理解を深め定着させるためにテキストを読み直す(10時間)、レポート作成(5時間)
アクティブ・ラーニングの内容
授業内での議論、学生同士のディスカッションを行う。
単元毎に事前課題を提示する。授業へは事前課題を持って参加する。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
ヘルスケア組織に見られる諸現象を理解したうえで、組織的課題に対する解決策・対応策を論述できる者に単位を授与する。講義目的・到達目標に記載する能力の到達度に応じて、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価の上、単位を付与する。
【成績評価の方法】
期末レポート40%、グループ討議とプレゼンテーション60%で総合的評価する。
課題・試験結果の開示方法
プレゼンテーションはその講義内で講評をする。
レポートは授業アンケートの教員コメント欄に講評を示す。
履修上の注意・履修要件
事前課題についてはプレゼンテーションができるように準備をして講義に臨むこと。
実践的教育
ヘルスケア組織の看護管理の経験がある教員がその経験を活かして、組織構造や組織デザイン、マネジメントについての講義・演習を担当するため、実践的教育に該当する。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。