教員名 : 石井 美由紀
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授業科目名
地域ケアシステム論
(英語名)
Community-Based Health Care System
科目区分
専門教育科目
領域別専門科目
対象学生
看護学研究科
学年
2年
ナンバリングコード
ANNMN6MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
担当教員
石井 美由紀
所属
看護学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3
オフィスアワー・場所
メールでアポイントメント
連絡先
miyuki_ishii@cnas.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
ー
研究科DP
4◎
全学DP
ー
教職課程の学修目標
ー
講義目的・到達目標
【講義目的】
この講義では、地域におけるヘルスケアシステムの構築への理解を深めることを目的とし、国内外のヘルスケアシステムを学習する。既存のヘルスケアシステムの形成過程(発展の歴史)や機能、期待される効果を学び、今後の発展に向けて看護の視座から探求する。 【到達目標】 1)地域ヘルスケアシステムに関する国内外の状況や関連する研究の動向について説明できる。 2)地域ヘルスケアシステムに関する諸理論について説明できる。 3)地域ヘルスケアシステムの形成過程や機能、期待される効果を分析し、今後の発展に向けた方策を提案できる。 授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:ヘルスケアシステム、地域
講義内容・授業計画
【講義内容】
この講義では、ヘルスケアシステムに関する諸理論を概説し、地域ヘルスケアシステムの現状について事例等を通して検証を加えながら、課題解決に向けた看護独自の方略を探求する。 【授業計画】 本授業は実践的教育に該当する。 1.ガイダンス(講義目的、到達目標、進め方など) 2.ヘルスケアシステムに関する理論:講義、討議 3.ヘルスケアシステムに関する理論:討議 4.ヘルスケアシステムに関する理論:プレゼンテーション準備 5.ヘルスケアシステムに関する理論:プレゼンテーション 6.健康危機管理と地域ヘルスケアシステム:講義、討議 7.健康危機管理と地域ヘルスケアシステム:討議 8.健康危機管理と地域ヘルスケアシステム:プレゼンテーション準備 9.健康危機管理と地域ヘルスケアシステム:プレゼンテーション 10.健康危機管理と所属自治体(組織)におけるヘルスケアシステム:講義、討議 11.健康危機管理と所属自治体(組織)におけるヘルスケアシステム:討議 12.健康危機管理と所属自治体(組織)におけるヘルスケアシステム:討議、プレゼンテーション準備 13.健康危機管理と所属自治体(組織)におけるヘルスケアシステム:プレゼンテーション準備 14.健康危機管理と所属自治体(組織)におけるヘルスケアシステム:プレゼンテーション 15.まとめ ※生成系AIの利用:生成系AIの利用については教員の指示に従うこと。生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、または認定を取り消すことがある。 教科書
資料を配布する予定である。
参考文献
適宜提示する。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
事前:次の授業に向けての下調べと発表準備(25時間)
事後:理解の定着のための復習、課題やレポートの作成(25時間) アクティブ・ラーニングの内容
授業内での討議やプレゼンテーションを予定している。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
地域ヘルスケアシステムの現状を理解し、関連する概念や諸理論を適用しながら課題を分析し、課題解決に向けた方策を提案できる者には、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。 【成績評価の方法】 討議やプレゼンテーションへの参加(20%)、課題への取り組み(50%)、レポート(30%)を基準として、受講態度(積極的な質問等)を含めて総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
基本的に授業中にフィードバックする。レポートの講評など、教員から特記すべきことがあれば、授業アンケートの教員コメント欄に記載する。
履修上の注意・履修要件
適宜示される事前課題や事後課題に主体的に取り組んでください。
実践的教育
行政保健師の経験を有する教員がその専門性をいかして教育するため、実践的教育に該当する。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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