教員名 : 撫養 真紀子
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授業科目名
看護実践研究Ⅱ(組織看護学)
(英語名)
Practical Research in Nursing -Administration Ⅱ
科目区分
ー
領域別専門科目
対象学生
看護学研究科
学年
2年
ナンバリングコード
ANNMN6MCA7
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義・演習 (Lecture/Seminar)
開講時期
2024年度前期、2024年度後期
担当教員
撫養 真紀子
所属
看護学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3
オフィスアワー・場所
随時アポイント・講義後研究室
連絡先
makiko_muya@cnas.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
ー
研究科DP
4◎/2〇/3〇
全学DP
ー
教職課程の学修目標
ー
講義目的・到達目標
【講義目的】
組織看護学リーダーシップ実習におけるプロジェクトを通した課題解決の探究過程を基に組織の課題について考察を深め、論理的に思考し、記述・説明する能力を獲得する。 【到達目標】 ①プロジェクトの過程を論理的に説明する。 ②一連の探究過程を論文として記述する。 ③プロジェクトの実践結果を分析し、エビデンスに基づいて考察を記述する。 ④実践内容の他への適用および発展の可能性について説明する。 授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:プロジェクト過程と結果を論理的に記述できる能力を修得する
キーワード:実施結果の分析、エビデンスに基づいた考察 講義内容・授業計画
【講義内容】
看護実践研究Ⅰ教員による個別指導及びグループでの発表と討議により、授業を進める。 【授業計画】 1.ガイダンス 本講義の目標や概要を説明する 2.プロジェクト実践課程の記述 3.組織看護学リーダーシップ実習で取り組んだプロジェクトの過程と結果を、論理的に記述する① 4.組織看護学リーダーシップ実習で取り組んだプロジェクトの過程と結果を、論理的に記述する② 5.プロジェクト実践結果の分析及び考察 6.プロジェクトの実践結果を分析し、エビデンスに基づいて考察を深める① 7.プロジェクトの実践結果を分析し、エビデンスに基づいて考察を深める② 8.プロジェクトの実践結果を分析し、エビデンスに基づいて考察を深める:クラス討議 9.実践内容の他への適用および発展の可能性について、検討する。 10-15.修士論文の作成 一連の探究過程の成果をまとめ、修士論文を作成する。 【生成AI使用について】 論文作成にあたって、学生本人が作成することを前提としており生成AIのみを使うことは認めない。教員の許可があれば学生はその指示範囲内で使うことを可とする。利用する場合は、参考文献が実在するかなど事実確認を必ず行うこと。範囲を超えた生成AIの使用が判明した場合は単位を認定しないことや単位の認定を取り消すことがある。 教科書
プリント資料を配布予定
参考文献
・D.F. ポーリット& C. T. ベック (著)/ 近藤潤子(監訳). 看護研究—原理と方法 第2版. 東京:医学書院. 2018 ・S.K. Grove, N. Burns, & J.R. Gray(著)/ 黒田裕子, 中木高夫, 辺見功(監訳). 看護研究入門原著第7版—評価・統合・エビデンスの生成. 東京:エルゼビアジャパン. 2015 その他適宜提示する事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【事前学習】・プロジェクト研究計画書に基づいた文献収集および文献の精読(15時間)
・プロジェクト研究計画書素案の作成(20時間) 【事後学習】 ・授業のディスカッションを反映したプロジェクト研究計画書の作成及び修正(20時間) アクティブ・ラーニングの内容
授業内での議論、プレゼンテーションを行う
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
プロジェクトの一連の探究過程を論理的に記述でき、論文としてまとめることができる者に単位を授与する。講義目的・到達目標に記載する能力の到達度に応じて、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価の上、単位を付与する。 【成績評価の方法】 課題の取り組み状況及び討議への参加状況30%と、論文の完成度70%を基準として、総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
授業中のコメントや講評を通してフィードバックを行う。
履修上の注意・履修要件
組織看護学リーダーシップ実習と合わせて受講することが望ましい。
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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