教員名 : 大野 かおり
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授業科目名
在宅看護管理論
(英語名)
在宅看護管理論
科目区分
ー
領域別専門科目
対象学生
看護学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
ANNMN5MCA1
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
担当教員
大野 かおり
所属
看護学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3
オフィスアワー・場所
研究室,事前にアポイントをとること
連絡先
kaori_ono@cnas.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
ー
研究科DP
4◎/5◎/3〇
全学DP
ー
教職課程の学修目標
ー
講義目的・到達目標
【講義目的】
在宅ケア事業所の開設,管理・運営および経営戦略,在宅ケアの質評価と改善方法について理解を深める。 さらに,訪問看護ステーションや退院調整部門でケアの質保証や管理運営に関する卓越した看護実践や相談,教育,調整など在宅看護専門看護師としての役割について学ぶ。 【到達目標】 1.社会情勢や地域特性にあわせた訪問看護ステーション等の開設について理解できる。 2.訪問看護ステーション等の健全な管理・運営について理解できる。 3.感染管理,事故予防を含んだ在宅における安全管理・リスクマネジメントの特性について理解し,安全管理,リスクマネジメントに関する看護実践能力を修得する。 4.研究的手法を活用した在宅におけるケアの質保証,評価および改善方法,人材育成について,理解できる。 授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:訪問看護ステーションの管理・運営,在宅ケアの質評価
講義内容・授業計画
【講義内容】
本講義では在宅ケア事業所の開設,管理・運営および経営戦略,在宅ケアの質評価と 改善方法について解説する。さらに,訪問看護ステーションや退院調整部門でケアの 質保証や管理運営における卓越した看護実践について教授する。 【授業計画】 1.患者・療養者・家族のニーズと地域特性 2.地域特性に適した在宅ケア関連組織・施設の運営(1)訪問看護ステーション等 3.地域特性に適した在宅ケア関連組織・施設の運営(2)地域医療連携部門 4.訪問看護ステーション等の開設 5.訪問看護ステーション等の管理・運営 6.訪問看護ステーションの経営分析,マーケティング 7.在宅ケアにおけるリスクマネジメント(1)感染管理,事故予防 8.在宅ケアにおけるリスクマネジメント(2)減災,克災,BCP 9.訪問看護ステーションの開設(1)開設・管理・運営の実際(特別講義) 10.訪問看護ステーションの開設(2)地域特性とニーズを踏まえた開設計画(発表) 11.在宅看護の質評価や改善の方略につなげる研究的手法 12.在宅看護におけるケアの質改善の方法 13.在宅看護におけるケアの人材育成の方法 14.在宅看護の経営管理に係る在宅高度実践看護師の役割と機能 15.在宅看護の質保証に係る在宅高度実践看護師の役割と機能 ※この授業では⽣成AIの利⽤を予定していないが,利⽤する場合には⽂献が実在するかなど事実確認を必ず⾏うこと。 教科書
適宜,資料を配布
参考文献
その他,適宜,国内外の重要文献の紹介,資料配布を行う。 事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して参考文献の該当箇所を熟読しておく(14h)
【復習】講義内容の理解を深めるために配布資料,参考資料を読み直す(15h) 課題の整理を行う(1h) アクティブ・ラーニングの内容
グループ単位での課題取り組み,発表を予定(地域特性とニーズを踏まえた開設計画)(1回)
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
在宅ケア事業所の開設,管理・運営および経営戦略,在宅ケアの質評価と改善方法について説明でき,さらに,訪問看護ステーションや退院調整部門でケアの質保証や管理運営に関して相談,教育,調整など在宅看護専門看護師としての役割について説明できる者に単位を付与する。講義目的・到達目標に記載する能力の到達度に応じて,S(90点以上),A(80〜89点),B(70〜79点),C(60〜69点)の成績評価を行う。 【成績評価の方法】 クラス討議への参加・貢献度(20%),プレゼンテーション(30%),レポート(50%)を基準として総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
講義時間または面談でコメントする。
履修上の注意・履修要件
実践的教育
在宅看護の経験をもつ教員が,その実践経験を活かして教授することから該当する。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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