シラバス情報

授業科目名
園芸植物活用演習
(英語名)
Practice in practical using of horticultural plants
科目区分
応用科目・選択
対象学生
緑環境景観マネジメント研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
ALLML5MCA3
単位数
2.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度後期
担当教員
札埜 高志、樋上 啓子、烏賀陽 百合
所属

緑環境景観マネジメント研究科
Ugaya Landscape Design

授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標11/目標15
オフィスアワー・場所
別途配布するオフィスアワー一覧にて通知する。
学外教員は授業終了後30分間を原則とする。
連絡先
研究科内アドレス一覧にて周知 する。
学外教員の連絡先は初回授業時に通知する。 

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
2◎/5〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標

【講義目的】この科目は活用デザイン領域の応用科目であり、持続可能な社会を目指し、人の健康・福祉のために造園園芸植物を栽培する力、それらを活用する力、伝統的日本庭園の魅力を伝える力を修得することを目的とする。
【到達目標】この科目では、1)持続可能な方法で植物を栽培できる、2)造園資材を用いてクラフトを作成できる、3)健康増進のために造園園芸植物を活用できる、4)伝統的日本庭園を的確に捉え、それを人に伝えることができるようになることを目標とする。
当研究科の学習・教育目標として掲げるⅡ環境・造園に関する専門知識および応用力の修得を含む。

授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:農業、日本庭園、植物クラフト、療法的園芸
講義内容・授業計画

【講義内容】持続可能な植物生産の実習、農作物の調理・食味、造園資材を用いたクラフト、健康増進のための造園園芸植物の活用を通して、造園園芸植物の栽培や植物種に応じた造園空間での活用法について学ぶ。また、伝統的日本庭園に使われている植物素材およびそのデザインや思想について学び、観光資源としての庭園のあり方について考察する。
【授業計画】
当授業は実践的教育に該当する。
第1回 ガイダンス、造園園芸植物の調理と食味
第2回 日本庭園の様式、要素、楽しみ方
第3回 造園園芸植物の加工①
第4回 造園空間・生活空間における環境改善演習
第5回 京都日本庭園見学①
第6回 造園園芸植物の加工②
第7回 植物生産現場での栽培演習①
第8回 造園園芸植物の加工③
第9回 京都日本庭園見学②
第10回 植物生産現場での栽培演習②
第11回 造園園芸植物の栽培
第12回 植物生産現場での栽培演習③
【生成系AIの利用】この授業においては生成AIの利用を予定していないが、学生が利用する場合には、生成系AIが出力した内容について、参考文献が実在するかなど事実確認を必ず行ったうえで、その出典・参考文献などを追記することが必要である。

教科書
烏賀陽百合著「美しい苔の庭」(エクスナレッジ)
その他必要な資料を随時配付
参考文献
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示する資料を事前読み込み(10h)、プレゼンテーションの準備(5h)
【復習】レポート作成(10h)、講義内容の理解を深め定着させるために資料を読み直し(5h)
アクティブ・ラーニングの内容
植物生産現場での栽培演習や造園園芸植物の加工の一部ではグループワークを実施する。また、庭園デザインについてのディスカッション、庭園デザイン案のプレゼンを予定。
成績評価の基準・方法

【基準】造園園芸植物の持続可能な栽培管理方法および造園園芸植物の効果的な利活用手法を明確に示したレポートならびに伝統的日本庭園の魅力が伝わる庭園デザインを作成できたものに、講義目的・到達目標に記載する能力の到達度に基づき、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。
【方法】レポート(70%)およびプレゼン(10%)を基準として、受講姿勢を含めて総合的に評価する。

課題・試験結果の開示方法
レポートは、優れた内容のものを講義の中で紹介しながら講評する。
履修上の注意・履修要件

京都の本庭園見学に必要な費用は実費とする。

実践的教育
ガーデンデザイン会社の代表であり、日本庭園案内人として著名な教員、および地方自治体の職員として造園園芸植物を取り扱う業務に携わっていた教員が、その実務経験に基づき教授するものであり、実践的教育に該当する。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。