教員名 : 佐野 恭平
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授業科目名
サイエンスコミュニケーション演習1
(英語名)
Practical Science Communication 1
科目区分
ー
共通演習科目
対象学生
地域資源マネジメント研究科
学年
1年
ナンバリングコード
TGRMR5MCA3
単位数
1.00単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度前期、2024年度後期
(Year)
担当教員
佐野 恭平、内藤 和明、佐川 志朗、山室 敦嗣、中井 淳史、松原 典孝、川村 教一、出口 智広、矢ケ﨑 太洋、布野 隆之
所属
地域資源マネジメント研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標4
オフィスアワー・場所
講義終了後、教室にて
連絡先
学務課に問い合わせ
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
ー
研究科DP
5◎/4〇/6〇
全学DP
ー
教職課程の学修目標
ー
講義目的・到達目標
【講義目的】当研究科教員が行うジオパーク、野生復帰、地域社会に関する講演会活動に参加することで、社会と研究を接合するサイエンスコミュニケーションの考え方を説明できること、研究・学習活動の成果を様々な対象者に対して表現・説明できることを目的とする。
【到達目標】サイエンスコミュニケーションの考え方を説明できること、研究・学習活動の成果を様々な地域住民に対して表現・説明できること。 授業のサブタイトル・キーワード
地域社会と研究・科学をつなげるために,サイエンスコミュニケーションの力を身につける
キーワード:サイエンスコミュニケーション,ファシリテート 講義内容・授業計画
地域社会と研究・科学をつなげる力は地域資源マネジメントにおいて重要な能力である。研究科の担当教員が行うジオパーク、野生復帰、地域社会に関する講演会に準備段階から参加する。
初回と2回目は講義のみであるが、次回以降は【座学+実践】の講義のほか、諸活動に計40時間以上参加し、7回目と最終回はまとめと評価のための発表とする。近隣地域で実施されるイベント等と連動するため、3〜6の授業の順序は状況に応じて変動する。 1.【講義】概要説明:サイエンスコミュニケーションの意味と必要性(松原) 2.図表や地図を用いたサイエンスコミュニケーション(矢ヶ﨑) 3.コウノトリ・ジオパーク地域づくり講座に出席(全教員による分担) 4.各教員が行う講演会に参加(全教員による分担) 5.NPOや行政が行う講演会に参加(全教員による分担) 6.コウノトリ・ジオパーク地域づくり講座、各教員が行う講演会、NPOや行政が行う講演会などの参加し、適宜参加する(全教員による分担) 7.プレゼンテーション実践:各自の研究テーマをわかりやすくポスターにまとめ発表する(全教員による分担) 8.まとめの発表と討論(全教員) 本講義はキャンパス外で実施することがあります。実施場所への移動手段およびそれにかかる費用については原則自己負担となります。 ※パソコンの利用:ポスター作成時に使用する. 生成系AIの利用:利用しない 教科書
プリント資料等を配布予定。
参考文献
必要に応じて資料を配布する。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示するテキスト参考資料を事前に読み込み(15h)、ポスター作成の準備(5h)
【復習】講義内容の理解を深め定着させるためにテキストや参考資料を読み込み(15h) アクティブ・ラーニングの内容
グループディスカッションを予定(4回)
成績評価の基準・方法
成績評価の基準
科学と社会の接合をめざすサイエンスコミュニケーションの考え方を説明でき、研究・学習活動の成果を様々な地域住民に対して表現・説明できる力を身に着けた者に単位を授与する。 講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、表現力等)の到達度に応じてS(90 点以上), A(80 点以上), B(70 点以上),C(60 点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。 成績評価の方法 発表(70%)を基準として、受講態度(30% 積極的な質疑応答等)を含めて総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
講評を発表時に行う。
履修上の注意・履修要件
地域資源マネジメントにとってサイエンスコミュニケーションが重要であることを充分認識して望むこと。
実践的教育
該当しない。
備考
担当教員が専門分野の視点から演習を行う。詳細は教員研究者データベースHP(https://cv01.ufinity.jp/u_hyogo/)を参照のこと。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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