教員名 : 岩瀬 真央美
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授業科目名
多文化社会論 (全学共通科目)
(英語名)
Multicultural Society (全学共通科目)
科目区分
全学共通科目
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対象学生
全学部(全学共通科目、教職課程科目、副専攻科目)
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
IA9991GCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
(Fall semester)
担当教員
岩瀬 真央美、岩瀬 真央美、陳 来幸、野津 隆志
所属
非常勤講師
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標10
オフィスアワー・場所
授業の前後に適宜対応する。
連絡先
ユニバーサルパスポートの「授業Q&A」で連絡してください。
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
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研究科DP
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全学DP
3-2◎/2-1〇/4-1〇
教職課程の学修目標
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講義目的・到達目標
【講義目的】
21世紀に入り国境を越えた人の移動が増加している。労働、観光、留学だけでなく、国際結婚をする人、祖国の政治的混乱や戦乱を逃れた難民なども急増している。そのため、言語、文化、民族が異なる人々が共に暮らす「多文化共生」が多くの国で重要な課題となっている。そこで、この授業では、国内外や兵庫県での「多文化社会」の歴史、文化、経済について多様な専門分野の視点から学び、今後の「多文化共生」ための課題について考えることを目的とする。 【到達目標】 世界の多文化社会の現状を知り、多文化共生の実現のために必要な視点や考え方を説明できる。 授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:国内外や兵庫県での「多文化社会」の歴史、文化、経済について多様な専門分野の視点から学び、今後の「多文化共生」ための課題について考える多文化社会論
キーワード:多文化社会、多文化共生 講義内容・授業計画
【講義内容】
本講義は、国際商経学部非常勤講師とゲスト講師によるリレー講義として行われる。 リレー講義の中では、兵庫県下で多文化共生に取り組む団体で活動している方などをゲストスピーカーに迎え、兵庫県下の多文化共生の現状と課題について具体的に学ぶ。 ※担当教員・ゲストの担当日は変更することがある。 【授業計画】 1.野津「ガイダンス(日本の多文化社会)」 2.野津「日本のグローバル化と多文化共生の課題」 3.野津「アメリカの難民支援」 4.ゲスト・野津「兵庫県における多文化共生の現状と課題」(1) 5.ゲスト・野津「兵庫県における多文化共生の現状と課題」(2) 6.野津「タイのグローバル化と外国人児童の教育」 7.ゲスト「インド社会と宗教」 8.ゲスト「インド社会とカースト」 9.野津「タイの外国人児童の学校不就学とNGO」 10.野津「タイの児童労働問題とNGO」 11.陳「北東アジアの移民コミュニティ」 12.陳「移民社会台湾の現在」 13.岩瀬「ベトナム社会と法」(1) 14.岩瀬「ベトナム社会と法」(2) 15.野津「全体のまとめ(アジアと日本の多文化社会の課題)」 【生成AIの利用について】 この授業における生成AIの利用については各担当教員による。各レポートの作成を含めて、各担当教員の指示に従うこと。各担当教員が認める範囲を超えて生成AIを使用したことが判明した場合、評価の対象とならないことがある。 教科書
共通の教科書は使用しない。各担当教員が適宜指示する。
参考文献
各担当教員が紹介する。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】
各担当教員・ゲストが指示するテキスト・参考文献などの講読(1.5時間×15回) 【復習】 授業内容理解の確認レポート作成(1.5時間×13回)、課題小レポート(2時間×8回) アクティブ・ラーニングの内容
各担当教員・ゲストによる。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
多文化社会を理解し、多文化共生のための課題解決を考えることができる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。 【成績評価の方法】 平常点(各授業内で授業内容理解の確認レポート)(最高2点×13回)【26%】、および、各担当教員の課題小レポート(最高8点×3回、10点×5回)【74%】を総合して評価する。 課題・試験結果の開示方法
各担当教員による。
履修上の注意・履修要件
今までに「多文化共生論」(経済学部専門関連科目)を履修した学生は、この授業を履修できない。
受講上の注意:20分以上の遅刻は欠席とする。 実践的教育
該当しない。
備考
担当教員・ゲストの担当日は変更することがある。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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