シラバス情報

授業科目名
経済政策論Ⅱ (国際商経・社会情報専門科目)
(英語名)
Economic Policy II (J) (国際商経・社会情報専門科目)
科目区分
専門教育科目
対象学生
社会情報科学部/国際商経学部
学年
カリキュラムにより異なります。
ナンバリングコード
KC9991MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
担当教員
桑原 史郎
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標1/目標4/目標9
オフィスアワー・場所
事前にメールでアポを取ること・場所は研究室(A310)
連絡先
kuwahara@em.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/2◎/3◎
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】この講義では経済政策のうちミクロ経済政策を主に扱う。講義の目的は、新古典派やケインズ派のマクロ及びミクロ経済モデルによる分析を用いて経済政策の効果や限界を理解することである。また、経済政策と深く関連する経済指標や現実の政策についての知識を習得するも含まれる。
【到達目標】①経済と経済政策に関する専門用語を説明できるようになること、②経済モデルを政策効果分析に適用して、政策判断ができるようになることである。
授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:マクロ・ミクロ経済学の応用としての経済政策論
キーワード:一般均衡、公共経済分析、成長政策
講義内容・授業計画
【講義内容】
第1部でミクロ経済政策をスムーズに学ぶための基礎的な事柄と解説する。第2部でミクロ経済学の消費者理論から市場均衡を経済政策の効果を確認しつつ再構成する。第三部では生産と独占を取り上げ。第4部で経済成長を取り上げる。

【講義計画】
第1部 基礎概念
1.経済政策学史
2.財と交換
3.公共財
4.貨幣
第2部 効用と交換の話
5.効用と最適化
6.交換と市場
7.一般均衡とパレート最適
8.再配分を巡る話題
第3部 生産と独占の話
9.企業と生産
10.費用函数と供給
11.独占
第4部 長期と成長の話
12.景気変動から経済成長へ
13.経済成長
14.技術革新
15.現代の諸問題

  後期試験
受講者の理解度に応じての進度や内容を調整するので、講義計画に変更があり得る。
教科書
ミクロ経済学(の価格理論の部分)は既に固まっておりその標準的な内容を経済政策・政策介入という観点から解説するので特にテキストは定めない。参考文献であるが飽くまで参考であり,各自お気に入りのミクロ経済学のテキストを見付けて欲しい。
参考文献
武隈慎一 『ミクロ経済学』新世社 など
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】該当する分野のミクロ経済学の教科書を読んで,専門用語などを参考文献やネットで調べておく。(1回の授業当たり2時間)
【復習】授業後にもう一度プリント・ノート・参考文献を見直し、授業の内容をしっかりと理解して現実の問題に適用できるようにする。(1回の授業当たり2時間)
アクティブ・ラーニングの内容
授業の前後での質問,出席代わりの小テスト・アンケ等を実施(授業内で回答)して加点する。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】ミクロに関する経済学と経済政策に関する専門用語を説明でき、経済モデルでの政策効果分析ができる学生に単位を与える。その到達目標の達成度に応じてSからCで成績評価をする。

【成績評価の方法】定期試験を100点満点で評価する。

授業への参加姿勢や出席代わりの簡単なアンケート等で加算をする事がある。定期試験は電子機器を除いて全て可で行う予定である。

課題・試験結果の開示方法
出席代わりの簡単なアンケートに対する回答を授業内に行う。定期試験の解答用紙は返却し要望に応じて解説もする。
履修上の注意・履修要件
・マクロ経済学とミクロ経済学の入門科目を履修済みか同時に履修することが望ましい。
・新聞、テレビニュース番組、ニュースアプリなどで普段から経済・経済政策関連のニュースや指標をチェックすること。
・当授業は、原則全ての授業を対面で実施する予定ですが、履修者人数によっては、新型コロナウィルス感染症対策として、履修者を複数の教室に分けて教室間をオンラインで繋ぐ方法や、対面授業と自宅でのオンライン授業を隔週実施する方法とする場合があり、自宅等でオンライン授業の受講を視聴できる通信環境(PC・タブレット等の端末やWi-Fi環境)が必要となる場合がある。最終的な授業方法は履修登録後に決定・連絡する。また感染状況に応じて学期途中での変更もあり得る。
実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。