シラバス情報

授業科目名
国際経済学Ⅰ (国際商経・専門科目)
(英語名)
International Economics I (J) (国際商経・専門科目)
科目区分
専門教育科目
-
対象学生
国際商経学部
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCCBK1MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度前期
(Spring semester)
担当教員
石黒 靖子
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標1/目標4/目標16
オフィスアワー・場所
木・金曜日の昼休み (希望者は事前にメールでアポイントを取るように。)
連絡先
ishiguro@em.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/2◎/4◎
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
本講義の目的は個々に主権を持つ国家間の経済関係を学ぶことである。本講義の到達目標は、国際貿易が発生する理由、貿易より得られる利益などの貿易論の基礎を理解できるようになることである。
授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:国際貿易、自由貿易、保護貿易
講義内容・授業計画
Ⅰ.講義内容
 本講義ではまず、国際経済学のミクロの議論である貿易論の基本的な概念を確認したあと,貿易政策の効果,不完全競争下の貿易,生産要素移動なども学ぶ。

Ⅱ.授業計画
1 貿易論とは何か
2 日本の貿易収支・貿易構造の特徴と貿易の発生の原因
3 国家間の生産性格差と貿易構造1(絶対優位説)
4 国家間の生産性格差と貿易構造2(比較生産費説)
5 交易条件の範囲と貿易利益
6 生産・消費構造と貿易三角形
7 要素集約性と生産構造
8 国家間の生産要素価格差による貿易(ヘクシャー・オリーン理論)
9 貿易による要素価格均等化
10 貿易市場均衡と均衡交易条件
11 規模の経済下の貿易
12 貿易政策の手段と効果
13 保護貿易の経済厚生効果
14 資本と労働の国際移動
15 課題の解説
16   評価
教科書
授業開始時に指示する。
参考文献
クルグマン・オブズフェルド『クルーグマンの国際経済学:理論と政策、上巻 貿易編』ピアソン桐原、2010年。(学術情報館にあり)
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】講義前に配布されている資料のチェックと参考書の該当箇所の事前講読。(1時間×15)
【復習】配付資料および講義聴講時のノートさらに授業最後に課す課題がある場合はその課題をもとに、講義を復習し内容の理解を深める。(2.5時間×15)また、ユニバーサルパスポートにて配布する課題の提出とその答案の解説をもとに理解を深める。(7.5時間)
アクティブ・ラーニングの内容
講義の最中や最後に演習問題を考え、希望者に解答を発表してもらう事がある。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
貿易論が発生する理由・利益,貿易政策の効果,不完全競争下の貿易,生産要素移動など国際経済の主要な議論について理解できている程度を,S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ,単位を付与する。
【成績評価の方法】
定期試験90%,課題10%を基準とする。(ただし,授業中の発表等は考慮する。)
課題・試験結果の開示方法
ユニバーサルパスポートに掲示した課題は、ユニバーサルパスポートにて解答を配布するとともに、講義の最終回で解答を解説する。
定期試験の解答に関しては、必要に応じてユニバーサルパスポート上で示す。
履修上の注意・履修要件
※不明点はそのままにせず、講義中または講義後に質問すること。復習は十分に行うこと。
※国際経済学領域の基本科目であるので、議論はできるだけ平易に広く扱う予定である。
※講義内容をノートに書き取ることに学習効果があるため、基本的にスライドを事前に配布しない。
※当授業は,原則すべての授業を対面で実施する予定であるが,履修人数によっては,新型コロナウィルス感染症対策として,対面授業とオンライン授業の遠隔実施を併用する場合があり,自宅等でオンライン授業の受講を視聴できる通信環境(PC・タブレット等の端末やWifi環境)が必要となる場合がある。最終的な授業方法は履修登録後に決定・連絡する
実践的教育
該当しない。
備考
・国際経済系の科目の基礎科目の位置づけである。できるだけ2回生での履修を勧める。
・この講義は経済学部の科目「国際経済学」,経営学部の科目「国際経済分析」と合同授業である。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。