教員名 : 兒山 真也
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授業科目名
都市経済学 (経済学部・国際商経学部/専門科目)
(英語名)
Urban Economics (J) (経済学部・国際商経学部/専門科目)
科目区分
専門教育科目
−
対象学生
国際商経学部/経済学部
学年
2年
ナンバリングコード
KCCBK2MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
担当教員
兒山 真也
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3/目標9/目標11
オフィスアワー・場所
授業終了後・研究室(研究棟Ⅰ-A421)
連絡先
koyama@em.u-hyogo.ac.jp
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3〇/4〇
研究科DP
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全学DP
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教職課程の学修目標
ー
講義目的・到達目標
【講義目的】都市経済学の基礎理論を学び、都市問題・都市政策・都市計画に関する基本的な知識・技能、思考力、判断力、表現力を身に付けることを目的とし、都市経済学の各対象領域における現状・基本的概念や、それを取り巻く課題について論究する。
【到達目標】1)都市経済学の基礎理論を習得すること、2)都市問題や都市政策の現状を理解し、専門的観点から考察するための基本を身に付けること、である。 授業のサブタイトル・キーワード
都市・都市圏、集積の経済、都市化の段階論、都市計画、コンパクトシティ、地価・地代、住宅政策、都市交通政策、費用便益分析
講義内容・授業計画
【講義内容】本講義では都市経済学の理論及び都市政策の基礎を概説する。まず都市化の動向や都市(圏)の発展を概観し、次いで土地利用及び都市構造の理論と政策、地価と地代を解説する。さらに住宅及び都市交通をめぐる現状や諸課題について講述する。
【授業計画】 1. ガイダンス:都市経済学とは 2. 都市化の動向/都市と都市圏 3. 都市はなぜ存在し発展するか 4. 都市化の段階論 5. 都市規模の秩序 6. 土地利用構造の経済理論 7. 土地利用政策 8. 都市のコンパクト化 9. 地価と地代 10. 日本の住宅事情と住宅市場 11. 住宅政策 12. 都市公共交通 13. 道路交通 14. 交通インフラ投資と費用便益分析 15. 交通の革命 定期試験 ※パソコンの利用:毎回、講義資料を電子ファイルで配布する予定。パソコン、タブレット等、画面が十分な大きさの端末を毎回持参することが望ましい。宿題(確認テスト)でも、行政機関等が公表する資料やデータの確認(第2章、第7章、第9章、第11章など)や、Excel等を用いた簡単な計算(第5章、第14章など)にパソコンを使用することがある。 ※生成系AI の利用:この授業においては生成AI の利用を予定していないが、学生が利用する場合には参考文献が実在するかなど事実確認を必ず行うこと。 教科書
指定しない。資料を配布する。
参考文献
高橋孝明『都市経済学』2012年、有斐閣
宮尾尊弘『現代都市経済学 第2版』1995年、日本評論社 山田浩之・徳岡一幸『地域経済学入門 新版』2007年、有斐閣 金本良嗣・藤原徹『都市経済学 第2版』2016年、東洋経済新報社 中川雅之『公共経済学と都市政策』2008年、日本評論社 佐藤泰裕『都市・地域経済学への招待状 新版』2023年、有斐閣 山崎福寿・浅田義久『都市経済学』2008年、日本評論社 黒田達朗・田淵隆俊・中村良平『都市と地域の経済学 新版』2008年、有斐閣 佐々木公明・文世一『都市経済学の基礎』2000年、有斐閣 浅田義久・山鹿久木『入門都市経済学』2023年、ミネルヴァ書房 山本和博『大都市はどうやってできるのか』2022年、筑摩書房 事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して事前配布する教材の事前読み込み(15h)
【復習】講義内容の理解を深め定着させるために教材を読み直し(15h) 講義内容の理解を深め定着させるための確認テストへの解答(15h) 確認テストの解答公開後の見直し(7.5h) 講義内容に関連する文献の収集と読み込み(7.5h) アクティブ・ラーニングの内容
採用しない。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
都市経済学の基礎を理解し、これからの都市政策の課題とその解決等について論じられる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上)、A(80 点以上)、B(70 点以上)、C(60 点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。 【成績評価の方法】 確認テスト(原則として毎回実施)60%、定期試験40%を基準として、受講態度(積極的な質問等)を含めて総合的に評価する。 7割程度の出席がない者は定期試験の受験資格がないものとする。 課題・試験結果の開示方法
確認テストは締切後に解答例をユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能を使って公表する。
定期試験は授業評価アンケートの教員コメント欄に試験結果に関するコメントもあわせて記載する。 履修上の注意・履修要件
ミクロ経済学の最も基礎的な部分を理解していることを前提とする。
授業中に指示した宿題や事前・事後学習はもとより、「講義内容・授業計画」に記載したテキスト等の該当箇所などについて、十分な予習・復習をして講義に出席すること。 実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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