シラバス情報

授業科目名
プロジェクトゼミナールⅠ
(英語名)
Project Seminar I (J)
科目区分
専門教育科目
対象学生
国際商経学部
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCCBK1MCA3
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度後期
(Fall semester)
担当教員
大野 陽子
所属
国際商経学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標4/目標8/目標17
オフィスアワー・場所
授業後、もしくは教員研究室(事前調整要)
連絡先
教員研究室(事前調整要)およびユニバーサルパスポートにて連絡のこと

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/3◎/4◎
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
  • 学生はプロジェクトに参加し、そのプロジェクトの過程を通じて、様々な知識を学ぶとともに、自主的に学習する方法を学ぶ(プロジェクト・ベース・ラーニングでの学習)
  • 異文化体験を通じて異文化理解や異文化適応スキルを身につける
【到達目標】
  • 主体的に知識を学ぶ方法を説明することができる
  • オーディエンスを説得できるプレゼンテーションを作ることができる
  • グループで学習し、グループとしての学習成果が発表できるようになる。
  • 異文化を理解し、適応できるようになる。
  • 多国籍企業の企業活動への異文化の影響を理解する
授業のサブタイトル・キーワード
ベトナム、異文化理解、海外研修、グループワーク、プレゼンテーション
講義内容・授業計画
【講義内容】
このプロジェクトゼミナールⅠでは海外研修を実施する
海外研修は、ベトナム・ハノイを中心とした1週間程度の研修である
多国籍企業を訪問し、現地で事業を展開することの課題を学び、現地大学ともプレゼンテーションとディスカッションを通じて交流する予定である。
費用は22万程度を見込んでいる。
海外研修の時期は、現地の状況を見ながら判断するが、現時点では春休みに実施する計画で進める。
授業内容は、海外研修の事前学習である。
具体的には、研修先国についての学習、多国籍企業のマネジメントについての学習、英語および日本語でのプレゼンテーションの準備・練習等である。

【授業計画】
第1回 オリエンテーション
第2回 研修先国の学習① ベトナムの概要(現在編)
第3回 研修先国の学習② ベトナムの歴史(政治編)
第4回 研修先国の学習③ ベトナムの文化(社会編)
第5回 研修先国の学習④ ベトナムの市場(経営編)
第6回 多国籍企業の学習
第7回 プレゼンテーション準備① ロジカルシンキング
第8回 プレゼンテーション準備② プレゼンテーションスキル
第9回 プレゼンテーション準備③ グループワーク
第10回 プレゼンテーション準備④ グループワーク
第11回 プレゼンテーション準備⑤ グループワーク
第12回 プレゼンテーション練習⑥ グループワーク
第13回 プレゼンテーション練習⑦ グループワーク
第14回 渡航前オリエンテーション
第15回 渡航前オリエンテーション
教科書
特になし
参考文献
授業内で紹介します
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【事前学習】
グループワークのための資料収集(30H )
【事後学習】
グループ発表資料の作成(20H)
アクティブ・ラーニングの内容
グループ単位でのディスカッションが中心となる授業です
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
学部規程に基づく評価基準に従う
講義目的・到達目標に記載する能力を評価し、単位を付与する
【成績評価の方法】
授業への貢献度  50%
提出物      50%
課題・試験結果の開示方法
講義中の課題については、都度授業中にフィードバックを行う
履修上の注意・履修要件
原則として、遅刻や欠席は禁じます
グループやクラス単位での行動を求める授業であるので、自らの責任を果たし、他者と協調することを心がけてください。
履修要件は渡航ができることです。
より多くの学びのために、積極的に異文化を学ぶことや学外者と交流することに意欲がある学生を歓迎します
実践的教育
実務経験のある教員の説明とともに多国籍企業の現地支社への訪問により、多国籍企業の実務について学び理解することができる
備考
提示してある費用に含まれるものは、航空運賃と現地ホテル代です。これらは変動するものですので、提示してある費用は目安と捉えてください。
海外研修という性質から、諸事情や社会情勢により、やむを得ず研修自体を見直す可能性はあります
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。