シラバス情報

授業科目名
フィールドワーク方法論
(英語名)
Fieldwork Methodology
科目区分
共通科目・研究支援科目
対象学生
社会科学研究科
学年
学年指定なし
ナンバリングコード
KCEMS5MCA3
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度後期
(Fall semester)
担当教員
内平 隆之
所属
社会科学研究科
RREP推進室
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標8/目標11/目標17
オフィスアワー・場所
講義後、教室にて
連絡先
ユニバーサルパスポートの講義Q&Aより連絡ください

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎/2◎/4◎
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
この授業では、フィールドワークの方法を学習することで、論文執筆や地域課題解決に応用可能な社会調査技法の習得を目指す。

【到達目標】
この授業を通じて、次のような知識を身につけることを目標とする。
-フィールドワークの意義を理解し説明できる。
-フィールドワーク方法ごとの長所・短所を理解し説明できる。
- 受講者の研究および現場の課題解決に資する整理分析の技術を理解し説明できる。
授業のサブタイトル・キーワード
授業のサブタイトル:
フィールドワークの方法論を学ぶことで,仮説を発見し,実践現場の課題を洞察する技術を学ぶ講義。
キーワード:
フィールドワーク,仮説構築,洞察力

講義内容・授業計画
【講義内容】
フィールドワークとは,調査対象について学術研究をする際に、研究課題に即した現地を訪れ、その対象を直接観察し、各種手法を用いて、学術的に客観的な成果を挙げるための調査技法である。
フィールドワークの方法論を学ぶことで,論文執筆や地域課題解決に応用可能な社会調査技法の習得を目指す。

前半講師:和田真理子(社会科学研究科・経済学専攻)
第1回 ガイダンス
第2回 経済地理学におけるフィールドワーク
第3回 事前資料の収集と地図の読みかた
第4回 土地利用のマッピングと地図の使い方
第5回 様々な分布のマッピング方法
第6回 経済地理学における応用事例
第7回 小括とワークショップ

後半講師:内平隆之(環境人間学部・RREP推進室)
第8回 計画学におけるフィールドワーク
第9回 フィールドノートと発見的方法
第10回 デザインサーベイと資源マッピング
第11回 参与観察とインタビュー
第12回 路上観察と行動観察
第13回 参加型アクションリサーチ(CBPR)
第14回 小括とワークショップ

合同
第15回 まとめ

※毎回PC等を準備すること。
※履修者と相談の上,実際にフィールドワークをしながら講義を進める場合がある。
教科書
レジメを印刷して配布する。
参考文献
フィールドワークの技法—問いを育てる、仮説をきたえる(新曜社)

事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】
講義資料に基づくフィールドワークやワークショップなど授業の準備(10h)
最終発表にむけたレポートの作成(20h)

【復習】
講義内容の理解を深め定着させるために講義資料の読み直し(15h)
参考文献のリーディング(15h)
アクティブ・ラーニングの内容
ワークショップを2度実施する。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
講義の到達目標(理解度、分析力、構想力)について総合的に評価し判定する。
S 自らの研究課題の解決に資するすぐれたFWを提案できる。
A 研究および現場の課題解決に資する整理分析の技術を理解し説明できる。
B フィールドワーク方法ごとの長所・短所を理解し説明できる。
C フィールドワークの意義を理解し説明できる。

【成績評価の方法】
ワークショップ(50%)と最終提案(50%)の内容に基づき,受講の積極性を踏まえて総合的に評価する。

生成系AIの利用:生成系AIの利用については教員の指示に従うこと。生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。
課題・試験結果の開示方法
ワークショップおよび最終提案の結果は,講義内でそれぞれに講評し,第15回に総合的にフィードバックする。
履修上の注意・履修要件
対話型で講義を進めるため積極的な講義への参画を求める。講義の内容は履修学生の学習と関心に応じて変更する場合がある。
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。