シラバス情報

授業科目名
研究演習
(英語名)
Seminar II
科目区分
応用実践科目
対象学生
社会科学研究科
学年
2年
ナンバリングコード
KCAMS6MCA3
単位数
4単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度前期、2024年度後期
担当教員
林 昌彦
所属
社会科学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
適宜、教員研究室にて(要予約)
連絡先
hayashi@acs.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
3◎/2〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】この科目の目的は、会計専門職業人がそれぞれの分野においてリーダーシップを発揮するにあたって必要な問題解決能力を身につけることである。そのため、財務会計領域の中から会計専門職に関連する高度で専門的な課題を設定し、研究レポートを作成することによって、基礎演習で身につけた能力の向上を目指す。
【到達目標】1)財務会計に関する理論を修得すること、2)財務会計に関連する事例研究や比較分析ができるようになること、である。
授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:研究レポート
キーワード:財務会計、事例研究、比較研究
講義内容・授業計画
【講義内容】研究レポートの作成を通じて、「与えられた情報を鵜呑みにするのではなく、複数の視点から注意深く、論理的に分析する態度および能力」の向上を図る。ここで「論理的」であるとは、「語と語、句と句、文と文とが相互にもつ関係性を意識すること」であり、「思考を論理的に表現する」ことが重要である。
【授業計画】この科目は通年で30回の予定であるが、演習という性格のため、あらかじめ毎回の予定を立てることは難しい。また、たとえ可能であったとしても、講義とは異なり、予定どおりに進行することが必ずしも優先されるわけではない。そのため、研究レポートの作成に向けた大まかなスケジュールを示す。
4月〜5月   仮テーマの設定、情報収集、仮アウトラインの作成
6月〜7月   情報収集、執筆、アウトラインの確定
10月〜12月  事例の確定、執筆、研究レポートの完成
1月     プレゼンテーション資料の作成、プレゼンテーション
教科書
教科書は、研究レポートのテーマに応じて、適宜決定する。
学術論文、雑誌記事、新聞記事等を適宜配布する。
参考文献
日本公認会計士協会 / 企業会計基準委員会 共編『会計監査六法』日本公認会計士協会出版会(出版年は問わない)。
桜井久勝『財務会計講義』中央経済社(出版年は問わない)。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業の準備として、教科書、参考文献等を読み、レジュメ(研究レポートの下書き)を作成するとともに、質問を考える(60h)。
【復習】授業のディスカッションを受けて、レジュメ(研究レポートの下書き)を書き直す(60h)。
アクティブ・ラーニングの内容
ディスカッションを通じて、学生が正解のない問いに向き合うことを支援する。
ディスカッションを通じて、学生が財務会計の課題について理解を深め、物事を論理的・多面的・客観的に捉えることができるようにする。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】講義目的・到達目標の到達度に基づき、社会科学研究科規程に従い成績評価の上、単位を付与する。
【成績評価の方法】出席を前提に、プレゼンテーション(25%)、授業貢献度(ディスカッションへの参加度)(25%)研究レポート(50%)を基準として、総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
研究レポートの作成に向けて、適宜、課題のフィードバックを行う。
履修上の注意・履修要件
レポートに説得力をもたせるためには、エビデンス(証拠、根拠)が必要である。そして、エビデンスの一つは、先人の業績である。「巨人の肩の上に立つ」とは、アイザック・ニュートンが科学の進歩について語った言葉だと言われている。巨人の肩の上に立てば、遠くを見渡すことができ、何かを発見する可能性が高くなる。すなわち、一からすべてを自分でする必要はないということだ。利用できるものは、利用すればよい。ただし、引用には一定のルールがある。コピペ程度と安易に考えてはならない。盗用(他の研究者のアイデア、分析・解析方法、データ、研究結果、論文又は用語を当該研究者の了解又は適切な表示なく流用すること)は厳に戒められることから、研究倫理についても指導を行う。
また、随時、大学院修了後の進路を視野に入れた履修設計やキャリアプランの指導を行う。必要に応じて、個別指導を行うこともある。
実践的教育
該当しない。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。