シラバス情報

授業科目名
在宅看護活動論
(英語名)
Home Care Nursing
科目区分
領域別専門科目
対象学生
看護学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
ANNMN5MCA7
単位数
2.0単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義・演習 (Lecture/Seminar)
開講時期
2024年度前期
担当教員
大野 かおり
所属
看護学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3
オフィスアワー・場所
研究室,事前にアポイントをとること
連絡先
kaori_ono@cnas.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
4◎/5◎/1〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】 
 在宅看護の目的と概念について理解する。さらに在宅療養者の健康と生活に活用できる理論やモデルを用いて,療養者や家族,生活環境についてアセスメントする能力を養う。

【到達目標】
1.在宅看護の目的,概念について理解し,社会の要請に貢献できる在宅看護のあり方について提案できる。
2.在宅看護実践における理論を理解し,療養者および家族の状況や環境など包括的にアセスメントできる。
3.諸外国の在宅ケアの動向を理解し,日本の在宅ケアおよび在宅看護の課題について考察できる。
授業のサブタイトル・キーワード
講義内容・授業計画
1.在宅看護学の基盤となる理論と概念(1)対象・環境の捉え方
2.在宅看護学の基盤となる理論と概念(2)看護実践
3.在宅看護学の基盤となる理論と概念(3)行動変容
4.在宅看護学の基盤となる理論と概念(4)社会資源の開発・組織化
5.在宅療養者の健康と生活を支える包括的アセスメントの意義と方法
6.在宅療養者の健康と生活を支える包括的アセスメント(1)日常生活機能,精神活動
7.在宅療養者の健康と生活を支える包括的アセスメント(2)生活環境としての家・地域
8.理論を用いたセルフケアアセスメント・生活環境アセスメントの事例展開
9.在宅療養者の健康と生活を支える包括的アセスメント(3)まとめ
10.諸外国の在宅ケアの動向(1)ヨーロッパ
11.諸外国の在宅ケアの動向(2)アメリカ
12.諸外国の在宅ケアの動向(3)アジア・オセアニア
13.諸外国との比較から考察する日本の在宅ケアの課題
14.療養者の健康と生活を支えるための在宅看護の展望と課題
15.療養者の健康と生活を支えるための在宅看護高度実践看護師の役割と機能

※この授業では⽣成AIの利⽤を予定していないが,利⽤する場合には⽂献が実在するかなど事実確認を必ず⾏うこと。
教科書
適宜,資料を配布
参考文献
・ ロビン・ライス編著:在宅看護論 基本概念と実践,医学書院,1999
・ 宗像恒次:最新行動科学からみた健康と病気,メヂカルフレンド社,1996
・ 小島操子:看護における危機理論・危機介入,金芳堂,2013
・ 南裕子,稲岡文昭監修:セルフケア概念と看護実践,へるす出版,1997
・ 金川克子,早川和生監訳:コミュニティアズパートナー,医学書院,2007
・ 上田敏:ICFの理解と活用,きょうされん,2005
・ 野島佐由美監訳:家族看護学 理論とアセスメント,へるす出版,1996
・ 本庄恵子ら:セルフケア看護,ライフサポート社,2015
・ 伊藤利之,江藤文夫:新版日常生活活動(ADL)第2版,医歯薬出版株式会社,2020
 その他,適宜,国内外の重要文献の紹介,資料配布を行う。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して参考文献の該当箇所を熟読しておく(14h)
【復習】講義内容の理解を深めるためにテキストを読み直す(15h) 課題発表の準備を行う(2h)
アクティブ・ラーニングの内容
グループ単位での課題取り組み,発表を予定(事例展開,諸外国の動向)
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
在宅看護専門看護師として,在宅療養者の健康と生活に活用できる理論やモデルを用いて,療養者や家族,生活環境についてアセスメントできる者に単位を付与する。講義目的・到達目標に記載する能力の到達度に応じて,S(90点以上),A(80〜89点),B(70〜79点),C(60〜69点)の成績評価を行う。
【成績評価の方法】
クラス討議への参加・貢献度(20%),プレゼンテーション(30%),レポート(50%)を基準として総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
講義時間または面談でコメントする。
履修上の注意・履修要件
実践的教育
在宅看護の経験をもつ教員が,その実践経験を活かして教授することから該当する。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。