シラバス情報

授業科目名
在宅看護方法論Ⅰ
(英語名)
Home Care Nursing Methods 1
科目区分
領域別専門科目
対象学生
看護学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
ANNMN5MCA7
単位数
2.0単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義・演習 (Lecture/Seminar)
開講時期
2024年度後期
(Fall semester)
担当教員
大村 佳代子、大野 かおり
所属
看護学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3
オフィスアワー・場所
7F研究室(事前アポイント要)
連絡先
kayoko_omura@cnas.u-hyogo.ac.jp
kaori_ono@cnas.u-hyogo.ac.jp


対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
3〇/4〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
在宅において自立促進のためのケアが必要な利用者・家族を多角的に捉える視点を深め、在宅看護の高度実践看護師において必要とされる卓越した実践力を身につける。
【到達目標】
1.運動機能障害、摂食・嚥下障害、呼吸機能障害等のある者の在宅生活の状況と課題が説明できる。
2.障害への対処やリハビリテーション、セルフケア能力向上のための看護を提案できる。
3.障害とともに在宅生活を継続するために、自立促進のための教育が計画できる。

授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:自立促進のケアが必要な療養者に対する卓越した実践力を身につける
キーワード:卓越した実践、調整、リハビリテーション
講義内容・授業計画
1.自立の概念
2.リハビリテーションの概念と看護の役割
3.自立促進のためのケア
4.ICFの取り組みと自立支援,介護予防の概念
5.介護保険制度における介護予防
6.自立支援の必要な療養者・家族の現状と課題(丹波医療センター地域連携室課長)
7.自立促進・機能回復に関連した専門職種の役割と機能(ミルネ診療所訪問看護課)
8.訪問リハビリテーションと看護
9.運動機能障害のある在宅療養者とその家族への自立促進へのケア(理学療法士)
10.摂食・嚥下障害のある在宅療養者とその家族への自立促進へのケア(摂食・嚥下障害看護認定看護師)
11.内部障害(呼吸器・循環器)をもつ在宅療養者とその家族への自立促進へのケア(呼吸療法認定士/訪問看護認定看護師)
12.高次脳機能障害をもつ在宅療養者とその家族への自立促進へのケア(脳卒中リハビリテーション看護認定看護師)
13.看護技術演習(1)自立促進のための呼吸器リハビリテーション(理学療法士・呼吸療法認定士/訪問看護認定看護師)
14.看護技術演習(2)自立促進のための事例展開(摂食・嚥下障害看護認定看護師)
15.自立促進のための在宅看護高度実践看護師の役割・機能

※この講義では生成AIの使用を予定していないが、学生が利用する場合には参考文献が実在するか等の事実確認を必ず行うこと。
※一部、遠隔授業の対応可能(要相談)。
教科書
参考文献
・大田仁史:地域リハビリテーション原論,医歯薬出版株式会社, 2013
・障害者福祉研究会編:ICF国際生活機能分類ー国際障害分類改訂版, 中央法規出版, 2002
・Shirley A.Sahrmann著, 竹井仁, 鈴木勝監訳:運動機能障害症候群のマネジメントー理学療法評価・MSBアプローチ・ADL指導,医歯薬出版株式会社, 2005
・鎌倉やよい, 向井美恵編集:訪問看護における摂食・嚥下リハビリテーションー退院から在宅まで, 医歯薬出版株式会社, 2007
・脇永正永他:認知症患者の摂食・嚥下リハビリテーション, 南山堂, 2011
・居村茂幸監修:呼吸・心臓リハビリテーション, 羊土社, 2015
・田中一正,柿崎藤泰編纂:呼吸リハビリテーションの理論と技術, メディカルレビュー, 2014
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
事前課題(事前に提示される事例展開、文献資料を読んでのレポート等)15h、復習15h
アクティブ・ラーニングの内容
教員や学生間で意見交換を行いながら進める。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
 在宅において自立促進のためのケアが必要な利用者・家族を多角的に捉える視点を深め、卓越した実践力・調整力(知識・技能、フィジカル・アセスメント能力、判断力等)の到達度に基づき、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価のものに、単位を付与する。
【成績評価の方法】
 演習での実技到達度(30%)、課題資料(40%)、プレゼンテーション(30%)によって総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
授業内で講評を行う。
履修上の注意・履修要件
実践的教育
専門看護師・認定看護師としての実務経験のある講師 が臨床経験を通して講義を行うため、実践的教育に該当する。
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。