シラバス情報

授業科目名
電気回路Ⅰ
(英語名)
Electric Circuits I
科目区分
専門教育科目
対象学生
工学部
学年
1年
ナンバリングコード
HETBL1MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
担当教員
前中 一介、神田 健介
所属
工学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
随時(e-mailによる事前連絡を求む)、書写B509室
連絡先
maenaka@eng.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
3◎/4◎/5◎
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
この科目は前期「電気回路基礎」の応用編にあたる。「電気回路基礎」で習得した複素記号法をいろいろな回路に適用して、回路に対するセンスを身につける。取り上げる回路は、ただ複雑なだけの回路は避け、簡単だが基礎的で重要な回路に限定して、いろいろな角度から検討する。
本講義の達成目標は、1)基本的な正弦波交流回路の定常状態について複素記号法を用いて回路動作を解析し、その電圧、電流の関係をベクトル図に表すことができ、2)それをもとに電圧、電流、電力の計算ができること、また3)非正弦波周期波形を数学的に解析できること、である。
授業のサブタイトル・キーワード
講義内容・授業計画
本講義では、電気回路の基礎事項として、まず複素表示法による電圧、電流、インピーダンスを取り扱い、直並列回路、やや複雑な回路へそれを適用する。また、非正弦周期波形についても取り扱い、信号を周波数の関数として考える基礎を構築する。

1. 複素記号法の復習と演習(1)
2. 複素記号法の復習と演習(2)
3.  LR,CR直列回路−−−ローパス,ハイパスフィルタ(1)
4.  LR,CR直列回路−−−ローパス,ハイパスフィルタ(2)
5. 1から4項目までのまとめ
6. 直列CRと直列R'R'の並列回路−−−移相器
7. 直列LRと直列CRの並列回路−−−周波数分割回路,定抵抗回路
8. 6,7項目のまとめ
9.  LCR回路−−−共振,バンドパスフィルタ(1) 
10.  LCR回路−−−共振,バンドパスフィルタ(2)
11. 相互誘導回路−−−変圧器
12. 正弦波交流回路の電力
13. 非正弦周期波回路(1)
14. 非正弦周期波回路(2)
15. 総合演習(1〜14の全範囲)
定期試験

この授業においては生成AIの利用を予定していないが、学生が利用する場合には参考文献が実在するかなど事実確認を必ず行うこと。
教科書
金原監修:「電気回路」実教出版(できる限り新しい版が望ましい。古い版は印刷ミスが多い(正誤表はダウンロードできる))
参考文献
秋月影雄(監修)「電気回路教本」オーム社、など
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示するテキストを事前読み込み(15h)、授業に対応するテキスト内の演習問題の回答を試みる(5h)
【復習】レポート作成(10h)、講義内容の理解を深め定着させるためにテキストを読み直し/計算(15h)、講義で提示した回路シミュレータをダウンロードし運用する(15h)
アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
成績評価の基準
 複素表記法によりLCR、電圧電流インピーダンスの取り扱いができる能力、やや複雑な回路を複素表記法で解く能力を取得することによって、数学的に回路を解析できること、および簡単な非正弦周期波形に対して数学的に取り扱いを行い、これを計算・説明することができる者に単位を授与する。
成績評価の方法
演習(15%)と中間試験、期末試験の結果(それぞれ25、60%)で総合判定し、評点可以上で合格とする。
課題・試験結果の開示方法

レポートおよび中間試験は、次回講義の冒頭に間違いやすい点を中心に解説し全員の理解の向上に資する。
定期試験は、授業評価アンケートの教員コメント欄に試験結果に関するコメントもあわせて記載する。

履修上の注意・履修要件
前期の「電気回路基礎」を十分理解していること。
電気回路基礎とともに本科目は電気系学生にとっては、基礎・基本となる科目の一つであるので、今後の修学のためにも十分な学習を求める。
また、後期の電気回路演習は、電気回路基礎、電気回路Iの実践的演習となり、具体的な問題解決能力を備え理解を助けるために重要である。

実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。