シラバス情報

授業科目名
光化学
(英語名)
Photochemistry
科目区分
専門教育科目/教職課程科目
対象学生
工学部
学年
3年
ナンバリングコード
HETBO3MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
担当教員
川月 喜弘
所属
応用化学工学科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標9/該当なし
オフィスアワー・場所
随時・C633室
連絡先
kawatuki@eng.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
5◎
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標
目標1:磨き続ける力/ー

講義目的・到達目標
講義目的
化学反応における光の利用は近年重要になっており、それらは光のエネルギーとしての利用に主点が置かれている。まず、これまでに学んできた量子化学は物理化学の講義と関連付けて有機化合物の光励起における分子軌道の基礎を説明し、その上で各励起状態からの化学発光やエネルギー移動などの基本的な光物理過程や熱反応と光反応の違いや各過程における速度や寿命をのべる。またさまざまな有機光化学反応の例やその反応機構やそれらを利用する有機合成の例を挙げて有機光化学反応の基礎を解説することが目的である。
到達目標:
これまでに学んできた量子化学は物理化学の講義と関連付けた有機化合物の光励起における分子軌道の基礎を説明できること。その上で各励起状態からの化学発光やエネルギー移動などの基本的な光物理過程や熱反応と光反応の違いや各過程における速度や寿命を説明できること。またさまざまな有機光化学反応の例やその反応機構やそれらを利用する有機合成における有機光化学反応を説明できること。


授業のサブタイトル・キーワード
講義内容・授業計画
テキストに従って順次進める/理解度に合わせて進度は前後する
中間時期に確認試験を実施する
前半はこれまでに学んできた量子化学は物理化学の講義と関連付けて有機化合物の光励起における分子軌道の基礎を論じる。その上で各励起状態からの化学発光やエネルギー移動などの基本的な光物理過程を説明し、熱反応と光反応の違いや各過程における速度や寿命を解説する。後半はさまざまな有機光化学反応の例やその反応機構やそれらを利用する有機合成の例を挙げて有機光化学反応の基礎を述べる。また、毎回、これまでに習った有機化学反応をより詳しく理解する。とくに、有機化学を中心にした光化学の基礎を学ぶとともに、以下の基礎知識を物理化学、量子化学と関連して身につけるとともに、光の利用について理解する。
1,2,3:光の本質
4,5,6,7:有機分子の光化学反応の基礎
8:中間確認試験
9-11:光エネルギー
12-15:光化学の利用
教科書
光化学:基礎から応用まで
講談社:ISBN978-4-06-156803-7
参考文献
分子光化学の基礎 科学者のための光科学 など
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示するテキストの事前読み込み(15h)
【復習】講義内容の理解を深め定着させるためにテキストや教材を読み直し(15h)
アクティブ・ラーニングの内容
実践的な光反応や応用例を相互に理解する
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
光化学における基礎と各種素過程やその利用について、それらを理解し説明できるものについては、その能力の到達度に基づき、S(90 点以上)、A(80
点以上)、B(70 点以上)、C(60 点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。
【成績評価の方法】
期末定期試験を主にし、中間確認試験もある程度考慮して総合的に評価する。

課題・試験結果の開示方法
中間確認試験の復習を講義内容と合わせて実施する機会を設ける

履修上の注意・履修要件
量子化学、物理化学が必須

≪新型コロナウィルス感染症に伴う特例措置に基づく遠隔授業≫
・当授業は、原則全ての授業を対面で実施する予定ですが、履修者人数によっては、新型コロナウィルス感染症対策として、履修者を複数の教室に分けて教室間をオンラインで繋ぐ方法や、対面授業と自宅でのオンライン授業を隔週実施する方法とする場合があり、自宅等でオンライン授業の受講を視聴できる通信環境(PC・タブレット等の端末やWi-Fi環境)が必要となる場合があります。最終的な授業方法は履修登録後に決定・連絡します
実践的教育
該当しない
備考
主に応用化学コース対象:量子化学、物理化学や高分子化学などと関連つけるので受講することがが望ましい
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。