シラバス情報

授業科目名
生産管理工学
(英語名)
Production Engineering
科目区分
機械工学専攻科目
対象学生
工学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
HETMK5MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度前期
担当教員
木村 真晃
所属
工学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標4/目標9/目標12
オフィスアワー・場所
随時・担当教員の居室
連絡先
mkimura@eng.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
4◎/1〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
“ものづくり”には欠かすことの出来ない生産管理・品質管理技術について,その基礎知識から工業所有権,製造物責任法,ISOに至るまでの幅広い知識を概説し,それを通じてそれらの理解を深めることを目的とする.

【達成目標】
生産管理と品質管理の「意味」と「実際」との差異が説明できる.統計処理法を用いて品質データを解析できる.工場運営に必要な基礎的知識,知的財産権等の基礎が説明できる.リサイクルを含めた環境問題やISOについて述べることができ,幅広いグローバルなものの考え方の基礎が説明できる.
授業のサブタイトル・キーワード
【キーワード】生産管理,品質管理,統計的処理,工場運営,知的財産権
講義内容・授業計画
【講義内容】
技術者が“ものづくり”などの生産活動に従事する場合,製品の設計・製作等に関する専門の技術知識のみならず,生産管理・品質管理の知識,安全性・信頼性の知識,それらが環境に与える影響に至るまで,幅広い様々な知識を把握しておくことが必要不可欠である.本講義では,生産活動に携わる技術者にとって基礎的な生産管理や品質管理技術,ならびにそれらを達成するために必要な統計処理の基礎・方法について概説する.また,工場経営等において重要となる知的財産権の基礎から,リサイクル等を含めた環境問題,ISOについても解説し,それらの理解を深めることで幅広いものの考え方の基礎を習得する.さらに,理解をさらに深めるために,各テーマのレポート提出と,それに関連するプレゼンを実施する.

【授業計画】
授業は概ね下記の予定で進める.
Ⅰ.生産管理と品質管理の基礎と意味付け
Ⅱ.生産と品質(2〜3週),歴史,生産管理と品質管理,管理のサイクル,QC7つ道具,新QC7つ道具 など
Ⅲ.統計的処理(2〜3週),基礎,用語,各種分部,検定と推定,散布図,管理図,検査方法,分散分析,実験計画法の基礎 など
Ⅳ.工場運営(2〜3週),会社の基礎,作業管理,設備・運搬管理,工場会計,人事管理,安全管理 など
Ⅴ.知的財産権等(2〜3週),知的財産権,工業所有権,特許,製造物責任法,TPM,ISO,リサイクル など
Ⅵ.補足とまとめ

⽣成系AIの利⽤:⽣成系AIの利⽤については教員の指⽰に従うこと.⽣成系AIによる出⼒結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない.⽣成系AIによる出⼒をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない,⼜は認定を取り消すことがある.
教科書
冨士明良:「生産管理工学 〜理論と実際〜」,東京電機大学出版局.
参考文献
必要に応じてプリント配布.
なお,附属図書館にある関連書籍なども参照すること.
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
レポートの作成.なお,完成度の高い内容で提出すること.
アクティブ・ラーニングの内容
採用しない.
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
講義への出席状況,毎回行うレポート・プレゼン,および期末試験により,講義内容を十分習得できているかを総合的に評価する.S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価を行い,単位を付与する.

【成績評価の方法】
レポート・プレゼン60点,および期末試験40点の重みで合計して判定する.なお,講義への出席状況,課題・レポート提出の遅延,再提出等は減点の対象となり,場合によっては期末試験の受験を認めない.
課題・試験結果の開示方法
レポートについて,回収後に一部の回答例を提示して解説する.なお,内容などに不備があれば再提出を求める.
期末試験について,試験終了後,回答例を教員居室にて提示する.

履修上の注意・履修要件
授業時間外においてレポート課題に取り組み,完成度を高めたレポートを締切期限までに提出すること.
実践的教育
該当しない.
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。