教員名 : 前田 光治
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授業科目名
物質エネルギー工学講究
(英語名)
Study on Environmental MaterialEnergy Engineering
科目区分
ー
化学工学専攻博士後期課程
対象学生
工学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
HETDP7MCA1
単位数
2単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
(Spring semester)
担当教員
前田 光治、新船 幸二、佐藤根 大士、山本 拓司
所属
工学研究科
化学工学専攻 授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標7/目標9/目標13
オフィスアワー・場所
随時・担当者居室
連絡先
tyamamot@eng.u-hyogo.ac.jp(山本)
maeda@eng.u-hyogo.ac.jp(前田) arafune@eng.u-hyogo.ac.jp(新船) satone@eng.u-hyogo.ac.jp(佐藤根) 対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
ー
研究科DP
1◎/3〇
全学DP
ー
教職課程の学修目標
目標1:磨き続ける力
講義目的・到達目標
物質生産プロセスの構成単位である反応・分離操作および物質・エネルギー輸送について,資源,物質の循環,環境保全,省エネルギーを視野に,その原理から応用までの工学体系を修得させる.化石資源の消費を最低限に抑えた生産プロセスの開発は,省エネルギーや環境保全の視点で重要である.本講究では,物質生産プロセスの構成単位である反応・分離操作および物質・エネルギー輸送について,原材料の循環や省エネルギーを視野に,その原理から応用までの工学体系を修得させる.また,生産プロセスの設計,プラントの操作,制御についても講述する.
授業のサブタイトル・キーワード
論文研究
講義内容・授業計画
オムニバス方式で行う。
授業計画 (前田光治/ 4回) 素材の製造について,実プロセスを事例にあげ,原材料や関連物質の循環,省エネルギー技術,排ガスや廃水の処理技術などがどのようなコンセプトで組み込まれているかについて講述する.とくに,循環型のエネルギーとして期待されているバイオマス起源のメタンやメタノールなどの製造プロセスについても解説する. (山本拓司/ 4回) 物質・エネルギー輸送について,熱および物質移動現象の相似性に着目し,その基本的な考え方,その支配方程式の導出手法とその物理的意味を解説する.とくにエネルギーや温暖化ガスなど環境問題についての考え方についても論述する. (新船幸二/ 4回) 素材の開発、製造においては素材の熱力学的性質、相変換過程、あるいは反応速度などに関する幅広い基礎知識が必要になる。そこで、物質変換やエネルギー変換に関係する具体的な材料を例として取り上げ,それらの熱力学、相変換、反応速度論などについて学習し、実際の現象との関連性を習得する. (佐藤根大士/ 3回) 物質の生産および製品の製造プロセスにおいて、プロセスの出発点である原料の純度は最終製品に多大な影響を及ぼす。このため、原料の精製は非常に重要になるが、化学工学的な観点から、いかに省エネルギーかつ高効率なプロセスを提案できるかが重要となる。そこで,これらの技術について、実例をもとにその考え方と各学問との関係を議論する。 教科書
学術論文、資料
参考文献
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】技術論文を事前読み込み(1h)、論文内容の要約(1h)
【復習】内容の議論とまとめ(2h) アクティブ・ラーニングの内容
研究テーマ
成績評価の基準・方法
研究進捗度によって,講義目的・到達目標に記載する能力の到達度に基づき,S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ,単位を付与する.
課題・試験結果の開示方法
【記入例を参考に修正してください】
<記入例> 小テストは、原則次の講義内で解説する。 レポートは、(例1)それぞれにコメントを付して返す、(例2)優れた内容のものを講義の中で紹介しながら講評する、(例3)最終レポートについてはユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能を使って講評を返す。 定期試験は、(例1)授業評価アンケートの教員コメント欄に試験結果に関するコメントもあわせて記載する、(例2)全体的な講評や模範解答をユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能を使って示す。 履修上の注意・履修要件
生成AIの利用は禁止します.
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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