シラバス情報

授業科目名
特別フィールドワーク1 (農で食育を考える)
(英語名)
Fieldwork1 (農で食育を考える)
科目区分
専門教育科目
対象学生
環境人間学部
学年
カリキュラムにより異なります。
ナンバリングコード
HHHBE1MCA3
単位数
1.0単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度後期
(Spring semester)
担当教員
村上 明、加藤 陽二、吉村 美紀、伊藤 美紀子、坂本 薫、永井 成美、田中 更沙、石坂 朱里、有満 秀幸、島田 良子、小村 智美、半澤 史聡、吉田 優、金子 一郎、柴﨑 浩平
所属
環境人間学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3
オフィスアワー・場所
オフィスアワー一覧表に掲示(ユニバーサルパスポート)
連絡先
 akira@shse.u-hyogo.ac.jp 
(村上、代表)



対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/2〇
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】
食育の本質を理解して実践するためには、座学だけでなく、たとえば農作物の栽培地や畜産物の生産現場など、フィールドにおける実体験が必要である。米は、主要穀物として重要なだけでなく、清酒などの原料でもある。この特別フィールドワークでは、米などの生産作業(田植えや稲刈り)から商品化までを含めた体験型学修を通して、食や農に関する理解を深めることを講義目的とする。

【到達目標】
本科目におけるフィールド体験などを通して、履修学生が食や農への関心を深め、それらに関する諸課題を認識し、自ら考察すると同時にその解決法を思索する姿勢を身につけることを到達目標とする。


授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:農で食育を考える
キーワード:農産物栽培、飲食料品生産、食環境


講義内容・授業計画
講義内容
(フィールドワーク実施施設の状況によっては、実施内容は変更になる場合がある。また、下記は実施順ではないので履修決定後、教員に確認すること)

※括弧内はコマ数を表す
・杜氏による講演と酒造見学(2)
・酒米の田植え(3)
・酒米の稲刈り(3)
・清酒の仕込み(3)
・清酒搾り(3)
・清酒商品化の検討(2)
・在来種の保存の意義と栽培(3)
・伝統的農産物の加工と調理(3)
・農作業体験と肉牛飼養体験(3)
・マコモダケの収穫と調理体験(3)
・特別フィールドワーク報告会(2)

定期試験は実施しない

生成系AIの利用について:
生成系AIの利用については教員の指示に従うこと。生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポート等として提出してはいけない。生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。


教科書
特になし。
参考文献
特になし。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】実習の事前に当該フィールドワークに関する情報を収集し、理解に努めておくこと(10h)
【復習】フィールドワークによって得られた知識をさらに深めるために関連情報を収集・考察し、レポートを作成する(10h)。また、得られた知識をさらに定着させるためディスカッションを行う(10h)。


アクティブ・ラーニングの内容
特別フィールドワーク報告会では、現場体験に関するプレゼンテーションやディスカッションなどを行う。
成績評価の基準・方法
・成績評価の基準
フィールドにおける諸々の取り組みを理解し、農畜産物の生産現場に関する課題や問題点などについての基礎知識を習得したものに単位を授与する。講義目的・目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力など)の到達度に基づき、S(90点以上), A(80点以上), B(70点以上), C(60点以上)による成績評価を行う。
・成績評価の方法
レポート、フィールドにおける取り組みの姿勢(積極的な質問など)、および学内でのプレゼンテーションやディスカッションなどを含めて総合的に評価する。


課題・試験結果の開示方法
特に実施しない。


履修上の注意・履修要件
履修希望人数やフィールドワーク受け入れ先の状況によっては開講しない場合がある。
実践的教育
各フィールドの実務に携わる責任者などによる講話や説明を通して、専門分野を学ぶ意義を明確化することから、実践的教育に該当する。
備考
交通費(4000円程度を予定)については大学から補助あり。ただし、各自負担が必要になる場合もある。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。