環境政策基礎論

Introduction for Environmental policy studies

専門基礎科目（専門関連科目）

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環境人間学部

カリキュラムにより異なります。

HHHBE1MCA1

2.0単位

講義 (Lecture)

2024年度後期

(Fall semester)

増原　直樹

環境人間学部

日本語

目標2／目標6／目標7

（随時・教員研究室＠E-114）

オフィスアワー一覧表(ユニバーサルパスポートに掲示)

1◎／3〇／5〇

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本講義の目的は、複雑化する現代社会において、私たちの生活（ライフスタイル）や経済活動が、様々な環境問題に対してどの程度影響しているかについて理解を深め、環境政策の基礎的な概念（視点、考え方）や指標（SDGsを含む）、政策を検討するための科学的知識やその活用方法を学ぶことである。
本講義の到達目標は、１）環境政策を理解する上で基礎となる知識（科学的知見を含む）を?につけるとともに、２）持続可能な社会づくりに向けて不可欠な行政・事業者・市民等の活動や取組みについて思考し、簡易な分析ができるよう基礎力を養うことである。

キーワード：エコロジカル・フットプリント(EcoF)、ウォーターフットプリント(WF)、エネルギーフットプリント(EneF)、カーボンフットプリント(CF)、ライフサイクル・アセスメント(LCA)

本講義では、私たちの生活や事業活動が環境へ与える負荷やその削減対策を考える枠組みとして、SDGs（持続可能な開発目標）の各ゴールとゴール間の相互関係を学びながら、様々な環境指標の計算方法や解釈を習得する。全講義を通じて、環境に関する諸現象の定性的つながりと定量的分析の双方の視点を持てるようにする。
１．ガイダンス　本講義の目標や概要、SDGsについて
２．SDGsアクター認定の解説、エコロジカル・フットプリント
３．個人・家庭のエネルギー消費（フットプリント）の変動要因
４．組織のエネルギー消費（大学、企業など）を調べる
５．地域のエネルギー消費（自治体、水道など）を計算する
６．中間まとめ（エネルギー源別の消費量の換算など）
７．日本の食料自給率、個人の食料消費を理解する
８．食料の地産地消を考える（グループ演習を予定）
９．地域の食料消費とウォーター・フットプリント
１０．食料消費に伴うエネルギー・フットプリント
１１．中間まとめ（食料、水、エネルギーのつながり）
１２．地域のカーボン・フットプリントを調べる
１３．組織のカーボン・フットプリントを計算する
１４．個人のカーボン・フットプリントを把握する
１５．まとめ（エコロジカル・フットプリントの再算出）と到達度の確認

※生成系AIの利用については教員の指示に従うこと。生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。

ユニバーサル・パスポートにて、授業2日前を目途にスライド資料を配付する。
スライド資料は紙媒体で配布しないため、必要に応じ各自で画面表示、プリントアウト等対応すること。
※演習に必要なシートのみ、授業中に適宜、紙で配布する。

政府が発行する「環境白書・循環型社会白書・生物多様性白書」などの他、日本経済団体連合会の「経団連カーボンニュートラル実行計画」や「循環型社会形成自主行動計画」が参考になる。

【予習】配布されたスライド資料に目を通し、疑問点などをまとめておく（計15h）
【復習】スライド資料及び板書ノート等を参考にして、原則として毎回課される課題を提出する（計45h）

グループディスカッションを実施する（第8講で予定しているが、進度に応じて前後する）。

成績評価の基準
人間の生活・経済活動と環境問題との関連について基礎的な知識を持ち、各フットプリントの概念を理解し、主要な環境指標の意味や計算手法を説明・適用できる者に単位を授与する。講義目的・到達目標に記載する能力（知識、思考力等）の到達度に応じて、S（90点以上）,Ａ（80点以上）,B（70点以上）,C（60点以上）による成績評価のうえ、単位を付与する。なお、正当な理由なくレポート課題を5回以上提出していない場合は成績評価をおこなわない。
成績評価の方法
授業計画の中間まとめ前後に実施する中間（小）試験（計3回を予定。概ね50％）及びレポート提出内容（概ね50％）を基本として、受講態度（演習への参加、積極的な質問等）を含めて総合的に評価する。

・小レポートについては、優れた内容や特徴的なものを講義の中で紹介しながら講評する。
・中間（小）試験については、原則、試験の次の講義において、解答と平均点を示し、誤答例についても解説する。

・全学共通科目の「環境問題と国際協力」を受講済みであることが望ましい。

担当教員は、環境NPOにおいて約15年にわたり環境行政・政策の分析・調査・研究に携わったほか、10年以上にわたり地方自治体の環境審議会等において環境政策の調査・評価・提言の経験を有する。それらの経験に基づいた分析・調査手法を紹介し（授業計画の下線部が該当）、受講生が「自ら調べ」「自ら考える」ための実践的教育を実施する。

担当教員の専門は環境政策である。教員の経歴、研究業績等の詳細は教員研究者データベースHP（https://shse-maga.com/teacher/427）を参照のこと。