シラバス情報

授業科目名
環境資源経済学
(英語名)
Natural Resource and Environmental Economics
科目区分
専門教育科目
対象学生
環境人間学部
学年
2年
ナンバリングコード
HHHBE2MCA1
単位数
2.0単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
(Fall semester)
担当教員
中嶌 一憲
所属
環境人間学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標8/目標13
オフィスアワー・場所
オフィスアワー一覧表(ユニバーサルパスポートに掲示)を参照の こと
連絡先
オフィスアワー一覧表(ユニバーサルパスポートに掲示)を参照の こと

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
3◎/1〇/2〇
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】環境経済学を学ぶ上で,様々な環境問題を経済学的視点から考えることは必要不可欠である.本講義では環境経済学の基礎に対する理解を深めることを目的とし,われわれを取り巻く環境問題について論究する.
【到達目標】1)環境経済学の基礎理論を修得すること,2)それを環境問題の分析に応用できるようになること,である.
授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:費用便益分析,市場の失敗,環境政策,環境経済評価
講義内容・授業計画
【講義内容】ミクロ経済理論に基づく環境経済学の基礎的な考え方を習得し,環境問題が発生する経済的要因,最適な資源配分の達成,環境政策の問題点および望ましい政策のあり方等に関して,理解を深めていく.なお,経済学で用いられる数学に関しては適宜紹介する.
【授業計画】
  1. ガイダンス(本講義の目標および概要)
  2. 環境問題における経済学の役割
  3. 消費者行動,生産者行動,市場と社会的利益
  4. 外部性と市場の失敗
  5. 公共財とフリーライダー
  6. 公共財供給問題としての環境問題: ゲーム理論によるアプローチ
  7. 最適な資源配分の達成1: 直接規制と市場メカニズム
  8. 最適な資源配分の達成2: 環境税と補助金
  9. 政策手段の比較
  10. 交渉による環境問題の解決: コースの定理
  11. CO2排出需要曲線の導出と排出権取引制度
  12. 環境の価値評価1: 環境評価の考え方と手法
  13. 環境の価値評価2: 適用事例
  14. 費用便益分析
  15. まとめと評価(到達度の確認)
定期試験
※生成系AIの利用: 生成系AIの利用については教員の指示に従うこと.生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない.生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない,又は認定を取り消すことがある.
教科書
講義にて資料配布
参考文献
  • 日引聡・有村俊秀『入門環境経済学』中公新書,2002.
  • 栗山浩一・馬奈木俊介『環境経済学をつかむ』有斐閣,2012.
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】講義の対象となる講義資料を前もって読んでおくこと(目安として2時間程度)
【復習】講義で出てきた図を用いて自分で一から説明する,講義資料の練習問題を解くなどして,講義内容の理解を定着させること(目安として2時間程度)
アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】環境経済学の基礎理論を理解し,それを環境問題の分析に応用できる者に単位を授与する.また,講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能,思考力,判断力,表現力等)の到達度に基づき, S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ,単位を付与する.
【成績評価の方法】期間中の中間テスト(40%),期末試験(60%)を基準として,追加レポートを含めて総合的に評価する.
課題・試験結果の開示方法
  • テストおよび講義内での練習問題は,原則次の講義内で解説する.
  • 講義終了後に講義に関する質問やコメントをユニバーサルパスポートにて書いてもらい,次の講義の最初に教員が質問に答えたり,コメントを紹介するなどして情報共有をはかる.
履修上の注意・履修要件
  • 履修にあたっては,経済学(ミクロ経済学)を履修していることが望ましい.また,本講義は簡単な図表を用いて説明するが、一次関数の知識は必要である.
  • 授業中に指示した宿題や事前・事後学習はもとより,「講義内容・授業計画」に記載したテキスト等の該当箇所などについて,十分な予習・復習をして講義に出席することが望ましい.
実践的教育
該当しない
備考
担当教員は気候変動問題を中心に環境経済モデルを用いた政策評価に関する研究を行っている.この講義は,担当教員の専門分野である環境経済学の基礎的な部分を解説するものである.詳細は教員研究者データベースHPhttps://cv01.ufinity.jp/u_hyogo/)を参照のこと.
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。