シラバス情報

授業科目名
食品学実験2(生体物質分析実習)
(英語名)
Experiments in Food Science 2
科目区分
専門教育科目


対象学生
環境人間学部
学年
2年
ナンバリングコード
HHHBE2MCA4
単位数
1.0単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
実験 (Experiment)
開講時期
2024年度後期
(Fall semester)
担当教員
村上 明、石坂 朱里
所属
環境人間学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
オフィスアワー一覧表(ユニバーサルパスポートに掲示)を参照のこと
連絡先
akira@shse.u-hyogo.ac.jp 
(村上、代表)



対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/2〇
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【実験目的】
食品に含まれる様々な機能性成分について、それらの物理・化学的な性質に加え、生体調節機能などについて、実験操作を通して学修する。また、食品には多彩な成分が含まれているため、それらを分離する実験手法についても化学的な視点から習得する。これらの実験では、種々の分析機器の測定原理や操作方法についても学ぶ予定である。さらに本講義では、食品学で重要な学修内容の一つである調理にも着目し、調理過程における機能性成分の変動についても解析する。以上の実験を通して、食品学における基礎的な知識や実践能力を身につけることが本実験の目的である。

【到達目標】
基礎的な実験操作方法、データの解釈・解析方法、さらには正しいレポートの作成法を修得し、3年次以降の高度な実験をスムーズに実践できる基礎能力を身につける。


授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:食品中栄養素の定量や機能性を解析する。
キーワード:ビタミン、ポリフェノール、抗酸化活性


講義内容・授業計画
【実験内容】
毎回の実験を開始する前に講義を行い、実験の原理や方法、さらには注意点などについて説明する。また、実験は班単位で実施するため、実験開始前には、実験内容や必要に応じて操作の分担について、各班員に充分な打ち合わせを行わせる。実験を実施するにあたっては、安全面に気を配りながら実験操作などに関する指導を行う。疑問点などに関しては、その場で教員やティーチングアシスタントに問いかけるように働きかけ、また実験の原理を十分に理解した上で実験操作を行う環境を設定する。

【実験計画】
1-2) 消化酵素トリプシンによる分解反応(検量線の作成)
3-4) 消化酵素トリプシンによる分解反応(継時変化・pHの影響)
5-6) 健康飲料中のビタミンB1の定量(試料調製)
7-8) 健康飲料中のビタミンB1の定量(呈色反応)
9-10) 野菜・果物試料に含まれるポリフェノールの定量
11-12) 野菜・果物試料に含まれるポリフェノールの抗酸化活性
13-14) 食品の部位別におけるポリフェノールのHPLC分析
15) 調理方法によるポリフェノールの含量変化

生成系AIの利用について:
生成系AIの利用については教員の指示に従うこと。生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポート等として提出してはいけない。生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。


教科書
プリントなどを適宜配布する。
参考文献
特になし。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】各回の実験について、関連情報を調査しておくこと(16h)
【復習】レポート作成(24 h程度)


アクティブ・ラーニングの内容
特になし
成績評価の基準・方法
成績評価の基準
基本的な食品学実験方法、データの解釈方法、レポート作成方法などを習得したものに単位を授与する。講義目的・目標に記載する能力(知識、思考力、判断力など)の到達度に応じてS(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)までの成績を与える。
成績評価の方法
レポートを80%として、受講態度(積極的な質問など)などを含めて総合的に評価する。 


課題・試験結果の開示方法
レポート提出後に、実験内容やレポート記載内容に関するフィードバックを実施する。
履修上の注意・履修要件
①    履修は食環境栄養課程の学生に限ります。
②    白衣を常に着用し、また危険な試薬を扱う際には保護メガネを使用すること。実験室での飲食は厳禁とします。

実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。