シラバス情報

授業科目名
地域コミュニティ論
(英語名)
Regional Community
科目区分
専門教育科目
対象学生
環境人間学部
学年
2年
ナンバリングコード
HHHBE2MMA1
単位数
2.0単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
担当教員
杉山 武志
所属
環境人間学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標11
オフィスアワー・場所
オフィスアワー一覧表(ユニバーサルパスポートに掲示)を参照のこと
連絡先
オフィスアワー一覧表(ユニバーサルパスポートに掲示)を参照のこと

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
2◎/3〇/5〇
研究科DP
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】本講義では、グローバル化の進展とともにローカルな要素が「再発見」されるとする文脈で地域コミュニティが論究される真意に迫るために、地域コミュニティをめぐる専門的知識を理解するとともに課題を発見し、その解決策の検討にあたり協調して思考するプロセスを学ぶことを目的とする。
【到達目標】1)地域コミュニティ論の専門的な知識を説明する、2)地域コミュニティの諸課題を発見するための思考プロセスを表現する、3)その思考を深める議論の過程において他者の多様な価値観を尊重して協力すること、である。
授業のサブタイトル・キーワード
キーワード:コミュニティ、アソシエーション、サードセクター、地域コミュニティ、実践コミュニティ
講義内容・授業計画
【講義内容】
 本講義では、地域コミュニティにかかわる知識の修得、思考力、表現力、協調性を養うために、ガイダンスや振り返りを除く各回では原則(1)前回の振り返り、(2)各回のトピックにかかわるディスカッション、(2)ディスカッション結果の共有、(3)本題、(4)終盤時点の振り返り、の手順で講義を進める。
【授業計画】
1. ガイダンス:なぜ今“地域”コミュニティ論なのか?
2. ゲマインシャフトとゲゼルシャフト
3. コミュニティ
4. アソシエーション
5. サードセクター
6. 前半の小括と振り返り
7. コミュニティの多様性
8. 境界について
9. 地理的スケールと地域
10. 中盤の小括と振り返り
11. 地域コミュニティへ
12. 地域アイデンティティ
13. 社会関係資本
14. 実践コミュニティ
15. まとめと評価(到達度の確認)

※生成系AIの利用: 生成系AIの利用については教員の指示に従うこと。生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。
教科書
適宜、プリント資料等を配布する。
参考文献
講義内において適宜、教示する。
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】小テストの学習(2回:計10h)、授業に際して指示する文献等の読み込み(20h)
【復習】期末レポートの作成(20h)、講義内容の理解を深め定着させるための授業資料の読み直し(10h)
アクティブ・ラーニングの内容
授業内において学生同士のディスカッションを行う。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
 地域コミュニティ論の基本的な知識を説明でき、地域コミュニティの諸課題を発見するための思考プロセスを表現するとともに、ディスカッションにおいて積極的に協調できた者については、講義目的・到達目標に記載する能力の到達度に基づき、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。
【成績評価の方法】
 小テスト40%、期末レポート60%を基準として、受講態度を含めて総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
小テストは、原則次の講義内で解説する。
期末レポートについては、ユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能を使って全体的な講評を返す。
履修上の注意・履修要件
・授業中に指示した宿題や事前・事後学習はもとより、講義内で案内する文献を参考に、十分な予習・復習をして講義に出席すること。
実践的教育
該当しない
備考
担当教員は人文地理学を基盤に地域コミュニティの創造に関する研究を行っている。この講義は、担当教員の専門分野である地域コミュニティ論の基礎的な部分を解説するものである。詳細は教員研究者データベース(https://cv01.ufinity.jp/u_hyogo/)を参照のこと。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。