シラバス情報

教員名 ： 水上　優
授業科目名
建築デザイン演習Ⅴ
(英語名)
Architectural　Design　Practice　Ⅴ
科目区分
専門教育科目
ー
対象学生
環境人間学部
学年
3年
ﾅﾝﾊﾞﾘﾝｸﾞｺｰﾄﾞ
HHHBE3MCA3
単位数
2.0単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の？から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
演習 (Seminar)
開講時期
2024年度後期
(Fall semester)
担当教員
水上　優、荘所　直哉
所属
環境人間学部
授業での使用言語
日本語
関連するＳＤＧｓ目標
目標4／目標11
ｵﾌｨｽｱﾜｰ・場所
オフィスアワー一覧表(ユニバーサルパスポートに掲示)を参照のこと
連絡先
オフィスアワー一覧表(ユニバーサルパスポートに掲示)を参照のこと

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
2◎／1〇／4〇
研究科DP
ー
全学DP
ー
教職課程の学修目標
ー

講義目的・到達目標
本演習の目的は、教育施設の設計を通して、身体、行為、目的との関連を想定しつつ諸空間を構成し、構造的整合性に配慮した、基本設計レベルの計画案が作成できるように なることである。 図面と模型を用いて空間構成の提案を説明できるようになることが到達目標である。
授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル：児童が安心・安全に成長できる「こども園」の設計
キーワード：こども園、安心・安全、成長、子育て、延長保育
講義内容・授業計画
教育施設の設計を課題として、身体、行為、目的に応じた空間構成(インテリア、外部 空間)の設計方法を習得する。
1. 教育施設 課題解説
2. 教育施設 コンセプトの検討
3. 教育施設 単位空間の構成の検討
4. 教育施設 配置計画の検討
5. 教育施設 素案作成1 平面図
6. 教育施設 素案作成2 平立断面図
7. 教育施設 計画案作成1 平面図と全体構造チェック
8. 教育施設 計画案作成2 平立断面図と構造に応じた詳細の検討 
9. 教育施設 インテリア設計と構造チェック
10.教育施設 模型による構造チェック 
11.教育施設 模型による内外空間構成の検討 
12.教育施設 課題中間発表会
13.教育施設 図面レイアウトの検討 
14.教育施設 提出図面確認
15.教育施設 提出図面の展示、総合講評
※この科目は週２コマ実施するため、授業期間は10〜12月となる。
※生成系AIの利用: この授業においては生成AIの利用を予定していないが、利用する場合は教員の指示に従うこと。
教科書
「コンパクト建築設計資料集成」(丸善)
参考文献
講義中に担当教員が指示する
事前・事後学習（予習・復習）の内容・時間の目安
【予習】課題提出物の作成（各回3時間程度）
【復習】課題提出物の修正（各回3時間程度）
アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
講義目的に記した内容を理解し、知識を習得できた者に単位を授与する。講義目的・到達目標に記載する能力（知識・技能、思考力、判断力、表現力等）の到達度に基づき、S（90点以上）,Ａ（80点以上）,B（70点以上）,C（60点以上）による成績評価のうえ、単位を付与する。
成績評価の方法：各課題の提出物及び履修態度を総合評価する（12月中に実施予定）。
課題・試験結果の開示方法
基本的な設計が終了した段階で全員自案をプレゼンテーションする。
各自の成績はルーブリックによってフィードバックされる。
最終回では優秀作品のプレゼンテーションがあり、それらは学内展示され、学外での卒業設計展に出品される。
履修上の注意・履修要件
・原則として建築デザイン演習I、II、III、IVの単位取得済みを要件とする。
・授業時間は指導の時間であり、授業時間外での課題作成を必要とする。
・当授業は履修者を原則として教室定員1/2未満に制限し、対面授業を行います。履修希望者が定員を超える場合は、ランダム抽選により履修者を決定する場合があります。但し、履修希望者が定員を若干名超える場合は、履修希望者全員の履修を認める場合もあります。また、2年生以上対象の専門科目の場合は、教員が担当する系の学生や上級生を優先する場合があります。
実践的教育
該当しない
備考
担当教員は 環境人間学に基づく環境デザインの研究を行っている。この講義は、担当教員の専門分野である環境デザインの学問的基礎部分を解説するものである。詳細は教員研究者データベース HP(https://cv01.ufinity.jp/u_hyogo/)を参照のこと。 ※本学の配付資料を参照して下さい。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。