シラバス情報

授業科目名
化学実験
(英語名)
Laboratory Course in Analytical Chemistry
科目区分
専門基礎科目(専門関連科目)/教職課程科目
対象学生
理学部
学年
2年
ナンバリングコード
HSSBA2MCA4
単位数
1.0単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
実験 (Experiment)
開講時期
2024年度前期
担当教員
安川 智之
所属
理学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標9
オフィスアワー・場所
実験実施日・教員準備室
連絡先
yasu@sci.u-hyogo.ac.jp

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
1◎/5◎/9◎
研究科DP
全学DP
4-1◎/1-1〇/1-2〇
教職課程の学修目標
目標1:磨き続ける力

講義目的・到達目標
【講義目的】水溶液中の目に見えない物質(原子,分子,イオン)の化学反応について目に見えるかたちで観察することは,化学研究において極めて重要である.化学実験の器具操作法および実験手法を修得し,実験になれることを目的とする.また,実験の安全,環境保全,実験ノートとレポートの作成について学ぶ.
【到達目標】実験の目的に応じて実験を行う手法を理解し,正しい実験操作を行う.実験を通じて得られた結果をもとにレポートを作成する.
授業のサブタイトル・キーワード
【キーワード】定性分析,第III属カチオン,分離,沈殿,容量分析,測容器の検定・校正,中和滴定,分別定量,錯滴定,吸光光度分析
講義内容・授業計画
【講義内容】化学実験の基本的操作法を習得するため,全員が各個人に割り当てられた実験台および実験器具を用いて独立に実験する.実験ノートを作成し,最後にレポートの作成を行う.

【授業計画】
(1)化学実験の基礎
安全に実験を行うために安全教育を行う.
ガラス製体積計(測容器)の取り扱い(受用(フラスコ),出用(ピペット)など),標準溶液の調製方法を学ぶ.
天秤,遠心機,バーナー等の基本的機器の操作法を学ぶ.
溶解,混合,加熱,かくはん,沈殿生成,ろ過,洗浄,乾燥等の基本操作を学ぶ.

(2)定性分析(無機定性分析)
 ・第III属カチオンの定性反応と属内分離

(3)定量分析
容量分析
・ビュレット,ホールピペット等の測定器の検定
・中和滴定(水酸化ナトリウムと炭酸ナトリウムの分別定量)
・キレート滴定(水の硬度測定)
吸光光度分析
・紫外・可視分光光度法
・分光光度計の取り扱い法
・ランベルト・ベールの法則の理解

生成系AIの利用については教員の指示に従うこと。生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。生成系AIによる出力をそのまま提出したことが判明した場合は単位を認定しない、又は認定を取り消すことがある。
教科書
配布するオリジナルのテキストを使用する.
参考文献
安全教育のために,「新版・実験を安全に行うために」化学同人(1993)を使用する.
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】事前に必ずテキストを読み,当該実験の目的と実験操作について予習をすること.実験ノートを準備し,実験の進め方をまとめること.(計12時間).
【復習】実験後の結果をまとめて考察し,レポートとして期限までに提出すること(計12時間).
アクティブ・ラーニングの内容
採用しない.
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
S(90点以上)、A(80 点以上)、B(70 点以上)、C(60 点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。

【成績評価の方法】
前回出席の上,全実験を実施およびレポート(3回)を提出することを前提とする.レポート(3回)と実験態度で成績を評価する.
病気,けがおよび忌引き等で欠席せざるを得ない場合は,担当教員または学務課に必ず事前連絡し指示に従うこと.
課題・試験結果の開示方法
不備のあるレポートは返却し再提出を要求する.
履修上の注意・履修要件
・入学年度にかかわらず,1年次開講の実験科目をすべて修得していること.

・A数学系,B物理系,C化学系,D生命系の各分野についてAを含む3分野から最低1科目ずつ,合計6単位以上修得していること.
(なお,本科目の単位を修得していないと3年次実験の履修が許可されない.)

・初回に実施する安全教育を受講しないとその後の実験を実施できない.

実践的教育
該当しない.
備考
化学実験は,教職の必修科目に位置付けられている.
【担当教員】安川智之,鈴木雅登,磯崎勇志,萩谷健治,桜井 一

英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。