シラバス情報

授業科目名
生体分子化学
(英語名)
Biomolecular Chemistry
科目区分
生命科学専攻・生体物質構造解析学・選択科目
対象学生
理学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
HSSML5MCA1
単位数
2.0単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度前期
(Spring semester)
担当教員
稲木 美紀子
所属
理学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
該当なし
オフィスアワー・場所
授業終了後の講義室
連絡先
初回講義で知らせる。

対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
研究科DP
1◎/6〇
全学DP
教職課程の学修目標

講義目的・到達目標
【講義目的】 外界や生体内での刺激は細胞内で化学的シグナルに置き換えられて伝達される。本講義では、生体内での細胞シグナル伝達機構を学習し、研究活動を主体となって進めるのに必要な基礎的知識を身に着けることを目的とする。主要な細胞シグナル伝達機構およびその形態形成で果たす役割について原著の教科書で学習した後、関連する原著論文を調査精読し、最新の知見、研究手法について理解を深める。

【到達目標】
(1)主要な細胞内シグナル伝達機構についての知見を修得し説明できる。
(2)形態形成においての主要な細胞内シグナル伝達の役割について説明できる。
(3)原著論文を調査精読し、自分の言葉で説明できる。
授業のサブタイトル・キーワード
キーワード 細胞生物学、細胞シグナル伝達、形態形成
講義内容・授業計画
【講義内容】 原著の教科書Molecular Biology of the Cell (7th edition)を用いて、生命科学の中でも細胞生物学、細胞シグナル伝達、形態形成について学習する。原著を理解するため、各人が該当箇所を十分に予習することが必要である。
原著論文、総説を題材にして各項目を徹底して学習する。

【授業計画】 下記項目を行う。数回にまたがる場合もあり、1回ごとの講義には対応しない。
主要なシグナル伝達経路のうち特に下記の項目について学習する
1. Wnt
2. Notch
3. Hedgehog
4. サイトカイン
5. 成長因子
上述のシグナル伝達が形態形成において果たす役割について学習する。
関連した原著論文、総説を調査し、精読して発表する。
*⽣成系AIの利⽤については教員の指⽰に従うこと。⽣成系AIによる出⼒結果をそのまま論⽂紹介に利⽤してはいけない。⽣成系AIによる出⼒をそのまま利⽤したことが判明した場合は単位を認定しない、⼜は認定を取り消すことがある。
教科書
Molecular Biology of the Cell (7th edition, by Bruce Alberts et al., Garland Science), Chapters 15 & 21
講義中に指定するオリジナル論文、総説記事
参考文献
講義中に指定するオリジナル論文、総説記事
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】教科書の指定範囲を精読しバックグラウンドを含めプレゼンできるようにする(45h)
【復習】講義で論究した内容を整理する(15h)
アクティブ・ラーニングの内容
予習(調査、考察)内容をプレゼンし討論することを毎回実施する。そのため参加者は十分な予習を行うことが必須である。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
教科書とオリジナル論文の内容および学術用語の内容をバックグラウンドを含めて理解し、十分説明でき、それを論述表現できる者については、講義目的・到達目標に記載する能力に基づき、90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。
【成績評価の方法】
毎回、教科書及び宿題の指定領域の記述内容を解説することを求める。双方向授業として、受講者の解説に対して、バックグラウンドを含めて質疑応答、解説の追加を行う。基準として、毎回の講義時間内の双方向質疑応答の状況を含めて総合的に評価する。
課題・試験結果の開示方法
講義中に双方向議論の中で十分なフィードバックを行う。理解不足、予習不十分、これまでの学習不十分と認定される事項については、その場で十分解説すると同時に、当人の次回までの課題とし十分な調査と発表準備の宿題を課す。少人数なので双方向の対話的講究を行う。
履修上の注意・履修要件
十分な予習が必要。
評価は厳格におこなう。
実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。