教員名 : 後藤 忠徳
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授業科目名
岩石圏物質循環論
(英語名)
Material Circulation in the Lithosphere
科目区分
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生命科学専攻および物質科学専攻・地球環境科学・選択科目
対象学生
理学研究科
学年
1年
ナンバリングコード
HSSML5MCA1
単位数
2.0単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
講義 (Lecture)
開講時期
2024年度後期
(Fall semester)
担当教員
後藤 忠徳
所属
理学研究科
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標7/目標11/目標13
オフィスアワー・場所
姫路工学キャンパスC棟 443室 金 12:10〜13:00
連絡先
後藤:tgoto@earth-univ-hyogo.jpn.org
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
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研究科DP
1◎/4◎/6◎
全学DP
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教職課程の学修目標
目標1:磨き続ける力
講義目的・到達目標
【講義目的】地球環境科学を学ぶ上では、気圏・水圏だけでなく、岩石圏の視点から考えることは 重要である。様々な時空間スケールでの固体地球内部の可視化に対する理解を深めることを目的として、地下可視化技術の基礎理論や応用、物質循環のモニタリング手法を理解し、これらの社会課題への適用について論究する。
【到達目標】1)物理探査の基礎理論を修得すること、2)地球環境保全や 土木・資源分野などにおける地下可視化の実例と課題について、分析できるようになること、である。 授業のサブタイトル・キーワード
地殻流体、フラクチャ、物理探査
講義内容・授業計画
【講義内容】本講義ではまず物理探査の基礎理論を紹介し、次いで様々な時空間スケールでの探査事例を概観する。その後に、地球環境科学における地下可視化技術の役割について、具体的事 例を紹介しつつ、その課題点や解決の方法を講述する。
1.ガイダンス 本講義の目標や概要を説明する。 2.地下探査技術概論(その1:地下掘削技術) 3.地下探査技術概論(その2:非破壊探査技術) 4.物理探査の基礎理論(その1:地震探査) 5.物理探査の基礎理論(その2:電気探査) 6.物理探査の基礎理論(その3:電磁探査I) 7.物理探査の基礎理論(その4:電磁探査II) 8.物理探査の基礎理論(その5:地中レーダ) 9.地下可視化技術から見る物質循環(その1:資源分野) 10.地下可視化技術から見る物質循環(その2:資源・環境分野) 11.地下可視化技術から見る物質循環(その3:環境分野) 12.地下可視化技術から見る物質循環(その4:自然科学分野) 13.地下可視化技術の社会への適用(その1:考古学・農学分野) 14.地下可視化技術の社会への適用(その2:土木・防災分野) 15.まとめと評価(到達度の確認) ※パソコンの利用:小テストなどに毎回利用する。スマホ・タブレットでも可。 ※この授業においては生成AIの利用を予定していないが、学生が利用する場合には参考文献が実在するかなど事実確認を必ず行うこと。 教科書
初回授業時に、テキストとなる文献を紹介する。
参考文献
地底の科学(ベレ出版)
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示するテキスト・オンデマンド教材の部分を事前読み込み(15h)、プレゼンテーションの準備(5h)
【復習】レポート作成(5回、20h)、講義内容の理解を深め定着させるためにテキスト・オンデマンド教材を読み直し(20h) アクティブ・ラーニングの内容
ゲスト講師を交えたディスカッションを予定(1回)。
成績評価の基準・方法
【成績評価の基準】
地球環境科学における岩石圏内の物質循環を理解し、課題の発見し、解決方法を議論できる者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上),A(80点以上),B(70点以上),C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。 【成績評価の方法】 レポート・小テストを基準として(レポートを重視)、受講態度(積極的な質問等)を含めて総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
レポートについては、一定レベルを下回るものについては修正内容を明示した上で、再提出を要求する。レポートのうちで優れた内容のものを紹介しながら講評する。
履修上の注意・履修要件
実践的教育
該当しない。
備考
初回授業時にテキストの紹介および講義の進め方の説明を行なうので、履修者は1回目 の授業に必ず出席のこと。
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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