教員名 : 野村 健
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授業科目名
健康基礎実習1
(英語名)
Basic Exercise for Health 1
科目区分
専門教育科目/教職課程科目
-
対象学生
環境人間学部
学年
2年
ナンバリングコード
IA9992TCA5
単位数
1.0単位
ナンバリングコードは授業科目を管理する部局、学科、教養専門の別を表します。詳細は右上の?から別途マニュアルをダウンロードしてご確認ください。
授業の形態
実習 (Practical Training)
開講時期
2024年度前期
担当教員
野村 健、内田 勇人、福田 厚治、森 寿仁
所属
環境人間学部
授業での使用言語
日本語
関連するSDGs目標
目標3/目標4
オフィスアワー・場所
オフィスアワー一覧表(ユニバーサルパスポートに掲示)を参照のこと
連絡先
オフィスアワー一覧表(ユニバーサルパスポートに掲示)を参照のこと
対応するディプロマ・ポリシー(DP)・教職課程の学修目標
二重丸は最も関連するDP番号を、丸は関連するDPを示します。
学部DP
4◎/1〇
研究科DP
ー
全学DP
1-1◎/2-2〇
教職課程の学修目標
目標1:磨き続ける力/目標2:教え、寄り添う力/目標3:協働する力
講義目的・到達目標
【講義目的】水泳を学ぶ上で、近代泳法4種目の技術習得、指導法、および救急法・救助法について学ぶことは重要である。本実習では、近代泳法4種目、すなわちクロール、背泳ぎ、平泳ぎ、バタフライの泳法の基礎、救急法・救助法の実際に対する理解を深めることを目的とし、水泳の概念やそれを取り巻く課題について論究する。あわせて、将来の指導者として水に対する安全管理の知識を総合的に高める。
【到達目標】1)近代泳法4種目の技術を修得すること、2)救急法・救助法の現状を理解し、技術を説明できるようになること、である。 授業のサブタイトル・キーワード
サブタイトル:近代泳法の基礎と応用、救急法・救助法の実際に対する理解を深めるための健康スポーツ科学
キーワード:水泳、救急法、救助法、健康、スポーツ 講義内容・授業計画
【講義内容】近代泳法4種目(クロール、背泳ぎ、平泳ぎ、バタフライ)の基礎、救急法・救助法の実際、安全管理の知識について総合的に講述する。
【授業計画】 1.水慣れ(水中遊び)プールの安全管理 2.クロールの技術習得 3.効果的な練習法と補助の仕方 4.平泳ぎの技術習得 5.効果的な練習法と補助の仕方 6.背泳の技術習得 7.効果的な練習法と補助の仕方 8.バタフライの技術習得 9.効果的な練習法と補助の仕方 10.特殊な泳法 ①立ち泳ぎ ②横泳ぎ ③ターン 11.救急法(心肺蘇生法)・救助法 12.総合練習1(長距離を泳ぐ) 13.総合練習2(リレー) 14.総合練習3(タイムレース) 15.まとめと評価 ※生成系AIの利用:生成系AIについては担当教員の指示に従うこと。生成系AIによる出力結果をそのまま課題レポートとして提出してはいけない。生成系AIによる出力をそのまま提 出したことが判明した場合は単位を認定しない。又は認定を取り消すことがある。 教科書
プリント資料を配布
参考文献
みんなの水泳(成美堂)
事前・事後学習(予習・復習)の内容・時間の目安
【予習】授業に際して指示するテキスト教材の部分を事前読み込み(20h)
【復習】講義内容の理解を深め定着させるためにテキスト教材を読み直し(10h) アクティブ・ラーニングの内容
採用しない
成績評価の基準・方法
成績評価の基準
水泳、並びに救急法・救助法の技術、指導法を理解し、近代泳法4種目、すなわちクロール、背泳ぎ、平泳ぎ、バタフライの泳法技術、救急法・救助法の技術を習得した者については、講義目的・到達目標に記載する能力(知識・技能、思考力、判断力、表現力等)の到達度に基づき、S(90点以上)、A(80点以上)、B(70点以上)、C(60点以上)による成績評価のうえ、単位を付与する。 成績評価の方法 レポート50%、技術到達度50%を基準として、受講態度(積極的な質問等)を含めて総合的に評価する。 課題・試験結果の開示方法
最終レポートについては、ユニバーサルパスポートのクラスプロファイル機能を使って講評を返す。実技試験は、授業の中で個別に講評する。
履修上の注意・履修要件
・学内での事前授業の後、夏期に学外のプール(神戸商科キャンパス等)で集中(3日間)で行う。
・受講定員は15名以内とし、教職履修者を優先する。 ・用具(ゴーグル等、水泳に必要な用具)、授業先までの交通費等は各自の負担とする。 ・履修希望者が定員を超える場合は、ランダム抽選により履修者を決定する場合がある。なお、履修希望者が定員を若干名超える場合は、履修希望者全員の履修を認める場合もある。 実践的教育
該当しない
備考
英語版と日本語版との間に内容の相違が生じた場合は、日本語版を優先するものとします。
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